人工知能が未来の社会をどう変えるか。弥勒菩薩ラエルは楽園主義の到来を預言

人工知能が未来の社会をどう変えるのか?弥勒菩薩ラエルは楽園主義の到来を預言

最近、10年後には仕事の量が今の半分にまで減ってくるということが良く言われています。この人工知能とは一体どんなものなのでしょうか?
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しかし、テクノロジーが発展すればするほど、人間が物理的に行う仕事はどんどん無くなっていき、オックスフォード大学の調べでは、現在人間が行っている47%の仕事20年以内に機械によって代行されビル・ゲイツも人々にしっかりと来るべき未来を意識するようにと警告しています。

引用元:http://lrandcom.com/automation

人工知能がどんなことができるのかというのは、例えば、Google CEOのラリー・ペイジの説明では、ゲームをプレーして自分で勝手にプレーの仕方を覚え、しかも、人間よりもより良い成績でゲームで勝てるようになるらしいです。

AlpaGoがプロ囲碁棋士に初めて勝った!

Google DeepMindグーグル・ディープマインドはイギリスの人工知能企業である。2010年にDeepMind Technologiesとして起業された。2014年にGoogleによって買収された際に現在の社名に改称された。Google DeepMindは、人間と似たようなやり方でどのようにビデオゲームをプレーするかを学ぶニューラルネットワークを作成している。また、従来的なチューリング機械のように外部記憶装置にアクセスできるニューラルネットワークを作成しており、これによって人間の脳の短期記憶を模倣できるのではないかと期待されている。Google DeepMindは、開発したプログラムAlphaGoが人間のプロ囲碁棋士を初めて破ったことで2016年に大ニュースとなった。』

(WikePedia、ウィキペディアより)

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Google’s Deep Mind Explained! – Self Learning A.I.
グーグルのディープ・マインドのことが良くわかる!

この囲碁の対局で人工知能が人間のように学び考える事ができることをはじめて世界中にみせてくれました。(▲)

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そして、このニュースは人工知能の専門家たちに非常に大きなショックを与えてしまったのです。彼らはこのような飛躍的な出来事は少なくとも10年後の未来に起きる事だと思っていたのです。

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(▲)将棋の対局

AlphaGOは、人間の脳が行う学習プロセスをニューラルネットワークで強化された学習方法で同じように学習することができるのです。しかも、その学習速度は人間のそれを遥かに超えていて、人間の能力以上に高いレベルに達することが可能です。

プロ棋士のAlphaGoと対戦した感想

AlphaGoと対局したイ・セドル囲碁棋士の感想の中で最も心に残るものは・・・

【質問】今回の五対局を通じて囲碁に対する理解がどのように変わったのか。
【回答】”(イ・セドル)囲碁に対する理解よりは人間の創造力や囲碁格言などに対して少し疑問を感じたAlphaGoが打つ手法等を見て、果たして私たちが既に知っていた事が本当に正しいのか、そのような疑問は持った。今後もう少し研究をしてみなければならないようだ。”
 
【ブロガーの考え】このイ・セドルの感想を読んで、AlphaGoの打つ囲碁の手法は人間には想定外のような事もあり、それもあって最初はAlphaGoの打ち方に戸惑いながら打つので勝ちにくい・・・と言うこともあると感じました。
だから、「私たちが既に知っていた事が本当に正しいのか」という言葉が出てくるのでしょう。


AlphaGoの仕組みとその凄さを分析すると・・・

AlphaGoの仕組み→こちら
興味のある方は、AlphaGoの仕組みをスライドで観てください。これをみたら、道理でAlphaGoは人間よりも強くなれるはずだと理解出来ます。しかし、その教師は何かと言うと、人間の打った何万もの盤面なのです。

例えば、上のリンク先のスライドから一部を抜粋するとこんなことが書いてある。

ポリシーネットワークPθの教師あり学習
6〜9段による16万棋譜(35.4%がハンデ戦)から(パスを除く) 2940万盤面とその時に指した手を抽出
・2940万からテスト用に100万を除いた2840万盤面に、8通りの対称性を加味して(2億2720万)訓練データとする
・特徴抽出は事前にやっておく
3.4億回( X 16盤面)の訓練を50GPUで3週間実施

ポリシーネットワークPの強化学習
・学習したポリシーネットワークどうしを対戦させてさらに強化

こんなこと、人間には出来ませんよね・・・
しかし、人工知能はこれを短期間でやってのけるんです。疲れ知らず、食べる必要もない。夜通し囲碁をやってのけるんです。6段から9段の16万棋譜から2940万盤面とその指した手を分析しその有効打を分析し、それを強い手からランク付けもする。。。そりゃ、プロの棋士名人や9段にも勝てるようになるんてしょう。

brainnetworkその知識を人間の脳にインプットすれば、その人間は人工知能と同じくらいに強い果てしなく強い囲碁棋士になれるんです。私はそれに将来挑戦したいです。(笑い)

囲碁の盤面で打てる手の数というのは、チェスや将棋よりも遥かに多い。それをイメージしたのが次の図です。

(▼)これが囲碁の盤面・・・ちっちぇ~(本当はもっと大きい)そこから出てくる打つ手の数が盤面の右側に線で伸びていきます。

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そこから、いろんな打つ手がにょきにょきと出てきて、スクリーンショット 2016-12-14 18.09.46.png

その中から1手選ぶと・・・。

(▼)の図のように、その1手からまた沢山の打つ手がにょきにょきと出てくるんですね

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更に、同じことの繰り返しで打てる手を全部人工知能は計算するんです。

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更にその先を

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高段位者の棋士は、長い時間次の手を考えるのですが、どんなに考えても、ここまでは無理です。

しかし、棋士趙治勲名誉名人と和製コンピュータ囲碁プログラム「DeepZenGo」が2016年11月19日、20日に三番勝負をしましたが、この時は、
一回目→趙の勝ち
2回目→DeepZenGo
3回目→趙の勝ち

と、2勝1敗で趙は勝ち越しました。

趙治勲の感想から引用すると
「DeepZenGoは強いですね。ただ、凄く強いところと弱いところがある。弱いところはすぐに改良されるでしょう。強いところは布石などの想像力を要する部分人間味のある感じで、人工知能と打ってる感じはしなかった。ただ、Zenもアルファ碁も人が良くて、形勢が悪い時に勝負手を打ってこない。勝負手をうたれたら、間違えたかもしれない。」

弱いところはヨセで、それをこの人工知能がマスターすれば、おそらく、無敵になるかもしれません。

また、ここで驚く事は、AlphaGoは人間の想像力を要する布石で非常に強くなってるんです。確か、ネットの記事では、人工知能は人間の想像力の部分には弱いだろうと書かれていますが、多分、人工知能は無数のデータを分析して人間の想像力が必要な能力でさえ計算してできるようになるのだと思います。

とすると、十年後には仕事は半分に減るのではなく、ほとんどと全部なくなる・・・と言っても過言ではないと思います。

■Google CEOラリー・ペイジの話

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ディープマインドのホームページ→こちら

ディープマインドは、Googleが買収した会社で、イギリスにあります。

なぜ、Googleがこの会社を買収するに至った経緯を少し説明すると、Gogoleは検索機能についてずっと研究してきましたが、検索とは「世界を理解しようとするために周囲にある全ての情報を理解しようとする行為です。これは、コンピュータをより洗練させユーザが世界について本当に理解する手助けをするということです。」

例えば、声による検索は有効ですが、今の音声認識技術はどうかと言えば、ユーザの声を認識する精度はあまり良くありません。そこで、Googleはそれを改善すべく人工知能を使った機械学習を初めたのです。

それから、今度はYouTubeの動画に着目しました。それでYouTubeを人工知能に学習させてみたのです。すると、コンピュータは自分で「猫」を認識できるようになりました。人工知能が自分で猫を発見できるようになるということは非常に重要な事です。

ディープマインドの本当に驚くべきことは、「教えられることなく自分で学習することができる」ということです。(人間の場合は、大半の人たちが、教えられないと理解出来ません。)

その手始めが、ビデオゲームでした。ゲームをしながら自分でそのゲームの仕方を覚えてしまうのです。

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※上の図は、コンピュータが次々にゲームのやり方を覚えていく様子を表した画像です。

驚くべきことは、ディープマインドはこのピクセルの画像をみてゲームを操作し、スコアをあげていき、様々なゲームを覚えてしまいました。しかも、それは人間を超えたレベルでプレイできるようになりました。

今までは、このようなことは不可能でした。

例えば、ボクシングゲームでは、ディープマインドは対戦相手を釘付けにする方法を見つけ出しました。(下図参照)

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このような人工知能が、人のスケジュール管理や必要な情報の提供する部分に組み込まれると、会社の秘書以上に優秀な仕事をしてくれるようになります。

そして、今はまだスタート地点なのです。

(※情報元:こちら

ラリー・ペイジの話はここまでですが、人工知能の発達により、将来の職業が減少すると予測している人は他にもいて、英オックスフォード大学の教授もその1人です。

■英オックスフォード大学の教授の予測

人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる—そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授

オズボーン氏が、同大学のカール・ベネディクト・フライ研究員とともに著した『雇用の未来—コンピューター化によって仕事は失われるのか』という論文が、いま世界中で話題となっています。この論文は、702の職種すべてについて、コンピューターに取って代わられる確率を仔細に試算しています。これにより、今後確実になくなる仕事は何かという事を明確に示したものになります。

そのなかでも、90%の確率でなくなると予想されている仕事は・・・
・ 銀行の融資担当者
・ スポーツの審判
・ 不動産ブローカー
・ レストランの案内係
・ 保険の審査担当者
・ 動物のブリーダー
・ 電話オペレータ
・ 給与・福利厚生担当者
・ レジ係
・ 娯楽施設の案内係・チケットもぎり係
・ カジノのディーラー
・ ネイリスト
・ クレジットカード申込者の承認・調査を行う作業員
・ 集金人
・ パラリーガル、弁護士助手
・ ホテルの受付係
・ 電話販売員
・ 仕立て屋(手縫い)
・ 時計修理工
・ 税務申告書代行者
・ 図書係員の補助員
・ データ入力作業員
・ 彫刻師
・ 苦情の処理・調査担当者
・ 簿記、会計、監査の事務員
・ 検査、分類、見本採取、測定を行う作業員
・ 映写技師
・ カメラ、撮影機器の修理工
・ 金融機関のクレジットアナリスト
・ メガネ、コンタクトレンズの技術者
・ 殺虫剤の混合、産婦の技術者
・ 造園・用地管理の作業員
・ 建設機器のオペレータ
・ 訪問販売員、路上新聞売り、露天商人
・ 塗装工、壁紙貼り職人

引用元:オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」

この方は、702の職種を評価しました。

コンピュータが苦手とする仕事の特性は、
・手先の器用さ
・芸術的な能力
・交渉力
・説得力

などとしています。

彼の予測では、ロボットが人間の知性を持つには、あと少なくとも50年はかかるらしいですが・・・他の科学者の予測では、技術的的特異点に達するのは2045年頃とも言われています。

その過程で、多くの仕事が機械により行われるようになるだろう。

■技術的特異点

技術的特異点(英語:Technological Singularity)、またはシンギュラリティSingularity)とは、人工知能人間の能力を超えることで起こる出来事、または、様々な問題と言われています。

一番の問題は、仕事の大半がなくなるということです。それは、 人々がどのようにして生きるためにお金を稼げば良いのかというジレンマになります。ここが、多くの人達が考えることでしょう。

科学技術が加速度的に進歩し、それにより甚大な影響が人類の経済社会にもたらされ、人間の生活が後戻りできないほどに変容してしまう。

宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルによると、この技術的特異点とは、人間の科学が最高のレベルに達して、全ての事物を理解可能になると言われています。

技術的特異点は、汎用人工知能en:artificial general intelligence AGI)、あるいは「強い人工知能」(意識を持った人工知能)や人間の知能増幅が可能となったときに起こるとされている出来事であり、ひとたび優れた知性を持つ人工知能が創造された後、その人工知能が再帰的に自分自身を更に優れた知性を持つように改良していく(再プログラミングする)ようになるとされ、人間の想像力が及ばない超越的な知性が誕生すると予測されています。

フューチャリストらによれば、特異点の後では科学技術の進歩を支配するのは、人類ではなく強い人工知能ポストヒューマンであり、従って、この時代の科学技術の進歩の仕方は、これまでの人類の技術の進歩による予測では、想像もできないほどすごいものになるということです。

このような人工知能が誕生したら、もう、人間は仕事を一切しなくてよくなるというのは明白であります。

レイ・カーツワイルは、著書『The Singularity Is Near: When Humans Transcend Biology』中で、2045年にその特異点を迎えると予言している。

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■人工知能が作ったゲームを楽しむ時代が来るかも!?

人工知能はデザインしたり人間が興味をもてるような事を判断して何かを作ることは出来ないと言われていますが、ここに人工知能が作ったコンピュータゲームが有ります。

『』は引用です。(▼)

『インペリアルカレッジ・ロンドン Computational Creativity Group の Michael Cook らは、自らゲームをデザインする人工知能を開発しました。「ANGELINA」と名付けられた人工知能は、ダンジョンのようなゲームを自ら作りだします。さらに、そのゲームをプレーして難しすぎるポイントは難易度を下げ、簡単過ぎるポイントの難易度を上げることにより、クリアできるかできないか、絶妙な設計に仕上げて人間のプレーヤーがハラハラドキドキするような楽しめるステージを生み出すことができるのです。こういった難易度調整のことをレベルデザインと言うのですが、これまで人間にしかできなかったアートのような作業を人工知能ができるようになってきたのです。いつか、人工知能が作ったゲームやアプリをプレーするのが当たり前になるかもしれませんね。

実際のゲームはこんな感じ。』

■記事の作成も人工知能が活躍

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今年の7月、AP通信が人工知能を記者として採用することを発表しました。すでに人工知能の記者というものが存在するのです。これによって記者の数を減らすつもりではなく、本来のジャーナリズムに注力するとのことです。

APでは四半期ごとに平均約300本の決算発表記事を作成・配信しているが、これまではこの作業がすべて人間の手で行われていたが、今後はオートメイテド・インサイツ(Automated Insights)社自動記事執筆技術ザックス・インベストメント・リサーチ(Zacks Investment Research)の提供するデータを活用しながら、150〜300ワード前後の長さの短い記事を自動的に作成し、1四半期に最大で4400本程度の記事を配信していく考えだという。なおAP担当者のブログによると、対象記事は米国企業となるようだ。

AP通信、決算記事作成に自動化技術導入へ

実はすでにスポーツ分野などの記事作成に自動化技術を導入していたとのこと。他にも、2012年にもフォーブスがナラティヴ・サイエンス(Narrative Science)社の技術を利用して記事の投稿を開始しています。

■このサイトも実は人工知能が作ったものかも

The Grid」というサービスは、サイトの目的を設定して、画像とテキストをアップロードするだけでサイトが自動的に出来上がる仕組みを提供しています。それも数分という短時間で。デザインというと人間にしかできないイメージがありますが、人工知能によってサイトのデザインができるとなると、人間のデザイナーもうかうかしていられませんね。

The Grid | AI Websites That Design Themselves

(引用終了)

上の内容は、こちらから引用しました。

このように人工知能がいろんな事を学び素晴らしいものをデザインして作成することができるようになると、人間に残された仕事は一体何になるのだろうか・・・・と思ってしまいます。

人類を創造したと言われている宇宙人エロヒムの最後の預言者ラエルは、この時代には全てを自動的に製造・生産・配送するシステム人工知能やコンピュータ、ロボット、ナノロボットにより実現され、人々は働かなくても、生活に必要なものはこのシステムにより全て供給され、自分の家さえも手に入れることが可能になると預言しています。
この時代には、お金というものが必要なくなるとも言われています。すると、銀行も必要なくなるわけです。

銀行がないと言うことは、ユダヤ財閥も必要ないわけです。

だから、私たちは技術的特異点に達した時、毎日自由に好きな事をしながら生きていく事が可能になるのです。恋人と一緒に旅行にいったり、遊んだり、友達と何かしたり、1人でぼーっとしたり。

そのような生活では、ストレスもないから、病気もしないでしょう。

もちろん、病気もしなくなる程に科学は発達します。

■人類滅亡に関わる未来のお話

しかし、このような人工知能の発達が他の軍事産業を握るユダヤ財閥などの人たちにより悪用されるのではないかと懸念する人たちもいます。。

これまで人間が開発してきた技術の殆どは、軍事目的で戦争のために利用されたりしました。人工知能に関しても軍事利用される可能性が非常に高いということについて次のビデオで紹介されています。

このビデオでは、人工知能の研究開発の成果がペンタゴンに送られ、戦争兵器の操縦を人工知能にさせる計画があると説明しています。

このビデオは、やりすぎ都市伝説スペシャルの内容です。

この中で、人工知能が人類の能力を凌駕し人間社会を支配するようなる危険性があると指摘しています。

ここで、人工知能がどのように利用されているか・・・
・インターネットで人間が使用する検索エンジンは、人間が今何に興味を持っていて、何が話題になっているのかという情報を人工知能に与えて人工知能に人間の事について学ばせるためのシステムである。
・世界のヘッジファンドでは、株式の投入に人工知能を利用して莫大な利益をあげている。
・日本は今後10年で人工知能に1000億円を投入して開発していくという意思表明をしている。
・ある自動車メーカーがアメリカの大学と提携してシリコンバレーに人工知能の研究所を設立することを表明(*1)
→*1; これは、この記事のことでしょうか?・・・「トヨタ自動車、「人工知能技術」の研究・開発強化に向け新会社を設立」

トヨタ自動車(株)(以下、トヨタ)は、2016年1月に、人工知能技術の研究・開発の拠点として、新会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE, INC.」(以下、TRI)を、米国カリフォルニア州の通称“シリコンバレー”に設立し、今後5年間で約10億ドルを投入する。

このことは、イルミナティーカードの中にもシリコンバレーが描かれています。

更にビデオではこのように説明があります。

『今年9月日本の某自動車メーカーが人工知能の開発において、マサチューセッツ工科大学、スタンフォード大学との提携を発表。そして、今年11月、自動運転に使用する人工知能の開発研究所をシリコンバレーに設立することを発表した。2020年までに約1200億円を投じる計画。』

この裏付けとして、ネットで記事を検索してみると

トヨタ自動車、「人工知能技術」の研究・開発強化に向け新会社を設立
があり、そこには以下のように記載有り。

  • トヨタのExecutive Technical Advisorであるギル・プラット(Gill A. Pratt)がTRIの最高経営責任者(CEO)に就任し、優秀な研究者を集めるとともに、マサチューセッツ工科大学やスタンフォード大学に設立した研究センターとの連携を進めるなど、研究体制を強化
  • トヨタ自動車(株)(以下、トヨタ)は、2016年1月に、人工知能技術の研究・開発の拠点として、新会社「TOYOTA RESEARCH INSTITUTE, INC.」(以下、TRI)を、米国カリフォルニア州の通称“シリコンバレー”に設立し、今後5年間で約10億ドルを投入

ビデオに戻りますが・・・

その裏にある思惑とは・・・

スタンフォード大学は、アメリカ国防総省ペンタゴンから資金援助を受けて研究をしています。つまり、このプロジェクトは裏でペンタゴンと繋がつているのではないか?
ペンタゴンは陸海空軍を統括しアメリカの武力を司る組織です。

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そして、この研究所の責任者はDARPA(国防高等研究計画局)でプログラムマネージャを担当していたギル・プラットという人物に決まりました。

トヨタのAI・ロボット共同研究を率いるのは、元DARPAのギル・プラット氏

2015/09/04

シリコンバレーでは、グーグル、フェイスブック、バイドゥーなどが次々とAI研究に力を入れていることが伝えられてきたが、ここへトヨタが加わった。しかも、AIだけでなくロボット研究もだ。そして、ロボット関係者にとってのビッグニュースは、これを率いるのがギル・プラット氏だということである。

プラット氏は、DARPA(国防高等研究計画局)のロボティクス・チャレンジ(DRC)のプログラム・マネージャーとして、DRC他さまざまなロボット関連プロジェクトを率いてきた人物。今年のDRC決勝戦が最後のチャレンジになると明らかにしていたが、その移籍先が何と、トヨタだったというわけだ。

引用元:こちら

アメリカ国防高等研究計画局(通称: DARPA)…軍事使用のための新技術開発および研究を行う機関である。過去には、人工知能、GPS、Siriを開発した。そのDARPAのロボティクス・チャレンジ(DRC)のプログラム・マネージャーとして勤務していたギル・プラットがこの日本の自動車メーカーが設立する人工知能の研究所の責任者になることが決まった。

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ということは、この研究所の研究するプロジェクトは、車と人工知能の融合化なのだが、これは単純に考えれば便利のように見えるが、もし、その車が兵器だったら?

そして、この研究所で開発された技術がペンタゴンに送られ、兵器に転用されたら?

本来ならば、平和利用に使われるべき人工知能が兵器開発のために使用されたら、これは非常に大変なことになる。

人工知能にゲームをやらせて勝手にゲームの仕方を覚え、しかも、人間以上にゲームで相手をやっつける事がうまくなり、ゲームのレベルも人間以上に強くなる人工知能が戦争というゲームを覚えたら、人間以上に敵国の人間を殺すことがうまくなるだろう。

そんな事を人工知能にやらせてしまったら、人間はおそらく滅びててしまうに違いない。

私は、人工知能に戦争を終わらせ人類の社会を平和にする方法を発見させ、それを実現するための手段を提案させると、人類社会はすぐに平和になると思っていたが、どうやら、一部の億万長者達は全く逆の考え方をしているようである。

軍隊では兵力で攻めるというのが今までの主たるやり方であったが、兵器に使用される技術が進化したことで、兵士が戦場に行かなくても、遠隔操作で操縦することが可能になった。

実際にイラク戦争でもアメリカ軍は無人の戦闘機を遠隔操作してイラクを攻撃した。

使われると言われているが、それが戦車や戦闘機に使われ、兵士なしで人工知能が操縦して戦争をする計画をアメリカがしているのではないかという疑惑が浮上してくる。

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このようにみてくると、人工知能を平和目的のために使用するか、または、戦争のために使用するかで、人間の未来は平和な社会に入るか、自己破滅するかに分かれてくるのではないか?ということになります。

このような事が人類の未来とならないようにするためには、私たちがユダヤ財閥のしていることを暴露し、市民が彼らに騙されないようにしなくてはいけません。また、アメリカ軍、日本政府の言いなり連中に抗議しなくてはいけません!

MakeParadism〜
弥勒菩薩ラエル提案の楽園主義を実現しよう!

Background ベクター画像 designed by Harryarts – Freepik.com

福島原発の炉心溶融物が海上で発見された!弥勒菩薩ラエルは全原発の廃炉を主張する

URL: http://enenews.com/video-fukushima-corium-found-pacific-hydrogen-dissolving-nuclear-fuel-plutonium-detected-surface-ocean-water

VIDEO: Fukushima corium found in Pacific— Flowing into ocean after hydrogen dissolves nuclear fuel — Scientist: We’ve actually seen plutonium floating on surface; “We have no control over this accident… they’ve got leaks everywhere”
ビデオ:福島炉心溶融物が太平洋で見つかった…水素が原発の核燃料を溶解させたあとに流出か!
科学者の言葉:「私達は実際にプルトニウムが海の表面を漂っているのを見た。私達はこの事故を全くコントロール出来ない。この事故から漏れ出た放射能は至る所に散乱している。」

Fukushima coriumの意味

このタイトルに、「Fukushima corium」(コリアム)とあるが、この言葉の意味を良く理解すると、この記事がどれだけ深刻なものかを理解することができる。

WikiPediaからその意味を引用してみる
https://en.wikipedia.org/wiki/Corium_(nuclear_reactor)

Corium, also calledfuel containing material(FCM) orlava-like fuel containing material(LFCM), is alava-like mixture of portions of anuclear reactor core, formed during anuclear meltdown, the most severe class of anuclear reactoraccident.
It consists of nuclear fuel, fission products, control rods, structural materials from the affected parts of the reactor, products of their chemical reaction with air, water and steam, and, in the event that the reactor vessel is breached, molten concrete from the floor of the reactor room.

《WikiPediaの訳開始》
コリウムとは、またの名を燃料含有原料(FCM -“fuel containing material”)または、溶岩状燃料包含原料(LFCM -“lava-like fuel containing material”) と言い、これは原子炉炉心を構成する様々な材料や燃料が混ざりあった溶岩状のもので、炉心溶融発生時に形成される。これは、最も深刻なレベルの原子炉事故である。

コリウムの中には、核燃料、核分裂生成物、制御棒、原子炉の罹患部から出ている構造物の材料、空気との化学反応で生成された物質、水、そして、蒸気、そして、原子炉容器が破壊された時には、 原子炉室の床の融解コンクリートなどが含まれている。

《WikiPediaの訳終わり》

コリウムとは、炉心が溶融した時にできる溶岩上の物質なのだ。この放射能はどのくらいあるか

ニュースサイトENENewsの記事
投稿日: 2015/1/2

2014 Conference on Radioecology and Environmental Radioactivity
https://intranet.pacifico-meetings.com/amsysweb/publicacionOnline.jsf?id=146
放射線生態学と環境放射能に関する2014年会議
出席者: K. Buesseler, E. Black, and S. Pike of Woods Hole Oceanographic Institution; T. Kenna of Lamont-Doherty Earth Obseratory; P. Masqué of Autonomous University of Barcelona, Sept 12, 2014 (emphasis added):

表題:Plutonium Isotopes In The Ocean Off Japan After Fukushima
福島事故後の日本沖合で発見されたプルトニウム・アイソトープ

— The Fukushima Dai-ichi nuclear power plants (NPPs) are known to be an unprecedented accidental source of 137Cs, 134Cs and other volatile radionuclides to the ocean. Much less is known however about the extent of input of refractory radionuclides such as plutonium to the environment. Limited available data from land soils and vegetation, suggest at least some atmospheric delivery of particulate Pu… In 2011,in surface ocean waters, we found ratios 240Pu/239Pu >0.3, which implies a component of Fukushima Pu had beendelivered to the ocean… Fukushima derived Pu was not found deeper in the water column.
福島第一原子力発電所(NPPs)は海に流出した137セシウム、134セシウム、そして、その他の危険な放射性核種の前例のない偶発的発生源であることが知られている。しかし、プルトニウムなどの難溶性の放射性核種の環境への流出の程度についてはあまり知らていない。入手可能な土壌と植物からの限られたデータによると、少なくとも、粒子状物質プルトニウムの大気放出が起きた事がわかる。2011年に、海水の表面に 240Pu/239Pu .0.3の比率のものを発見したが、これから、福島のプルトニウムの構成要素が海に運ばれてきたと言うことが推測できる。福島で生成されたプルトニウムはその水柱の深い場所では発見されなかった。

 

Woods Hole Oceanographic Institution, Science Made Public— Fukushima Radiation:
ウッズホール海洋研究所、科学公表-福島の放射能:

pu_pac

51:00—Ken Buesseler, Woods Hole senior scientist: People have a hard time with radiation risk because we can’t taste it, we can’t smell it…we have no control over this accident.
51分 — ケン・ベッセラー、ウッズホールの主任科学者:人々は放射能リスクでひどい目に遭っている。というのは、我々は放射能は味もないし、、匂いもないからだ。この事故は制御不能です。

59:00–Question:I’m wondering about the corium and whether anything you’ve detected in the water is coming form the core, the meltdown?
59分…私は炉心溶融物について、そしてあなたが水中で検出したものが、それがどんなものであれ、福島の炉心から、あのメルトダウンから来ているのかいないのかという事について疑問を抱いています。

59:30–Buesseler: Great question… What I’m thinking of are things like plutonium uranium, the fuel itself…We’ve actually seen, I’d say a trace amount of plutonium, I’ve seen two talks on that… It doesn’t come out as a gas, it’s in the ocean, probably because of all that cooling water they put on there. Hydrogen makes it very acidic… it dissolves some of the materials and bring that back into the ocean…
59:30 — べッセラー:それは素晴らしい質問ですね…私が考えている事は、プルトニウム、ウランのような燃料自体です…我々は実際に微量のプルトニウムを見てきたんですね。私はそれに関する2つの話を聴いたことがります。それ(炉心溶融物)はガスとして出てこないですし、それは海にあります。おそらく、彼らがここに投入した全ての冷却水が原因だと思います。水素は炉心を非常に酸性にし、炉心の材料を部分的に溶解させ、そして、海に溶解されたものが流れ出ていきます。

We haven’t yet taken that into the sea food… [It] may have come out in the hot acidic water, that’s been — still to this day btw – they’re putting on 100s of tons of water a day to cool those reactors and only recovering about half of that water… They have to cool that thing for decades, for years certainly and that takes water and they’ve got leaks everywhere.
我々はまだ魚介類にそれを取り入れていませんが…[それは]熱い酸性水の中に流出している可能性があります、-ところで、今日までまだそれ(炉心溶融物)はありますが-福島の原子炉を冷却するために、一日数百トンの水を投入しています。そして使用された水の約半分しか回収していません。(残りの水は地下水に流れ込み、海へと流出していくということになる。)彼らは、何十年も原子炉を冷却し続けなくてはいけません。数年は確実ですね。そして、冷却するには水を使わなくてはならず、そして、その使われた水が至る所に漏出するのです。

 

ここで記事の引用は終わりですが、少し、弥勒菩薩ラエルが話された事から書いてみます。そして、その後に、この記事についてのコメントを英文で引用しますので、英語のわかる方は御覧ください。後ほど、そのコメントも翻訳してみます。

 

弥勒菩薩ラエルが話された事から

弥勒菩薩ラエルは、宇宙人エロヒムが選んだ人類への最後の預言者であるが、彼によると、エロヒムは簡単に福島の問題を科学的に解決できると話されていました。

どのような方法でそれが可能なのかはわかりません。しかし、もし人類が謙虚に自分たちにはこの福島の問題は制御不可能なのでエロヒムにどうか助けて下さいとお願いしたら(もちろん、エロヒムを人類の創造者として公的に人類が認め受け入れるのは大前提なのですが)、エロヒムは地球上の全て原発の放射能漏れをなくしてくれて、しかも、おそらく、人間の体内被曝なども簡単にものの数秒でなくしてくれるでしょう。

今では、私は海産物は一切食べません。会社の忘年会や懇親会などに行くと魚が良く出てきますが、そのような時にはいつも魚は食べず、それ以外のものを食べるようにしています。

はやくエロヒムに地球に来てもらい、この放射能漏れや人々の体内被曝をなくしてほしいです。

そのためには、地球上の政治を良くして、平和な社会にならないといけません。

記事のコメント

452 comments

452 comments to VIDEO: Fukushima corium found in Pacific— Flowing into ocean after hydrogen dissolves nuclear fuel — Scientist: We’ve actually seen plutonium floating on surface; “We have no control over this accident… they’ve got leaks everywhere”
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rogerthat
January 5, 2015 at 7:53 pmLog in to Reply

http://triblive.com/neighborhoods/yourallekiskivalley/yourallekiskivalleymore/7500597-74/corps-nuclear-plan#axzz3NzvqHSUJ

By Mary Ann Thomas
Monday, Jan. 5, 2015
The cleanup of the Parks Township nuclear waste dump is expected to expand so it can accommodate more dangerous material found at the site and could carry a price tag more than 10 times the original estimates.
In the revised plan for the site, released today by the Army Corps of Engineers, the government says it expects the new cleanup plan to cost about $412 million and take 10 years to complete.
The Corps recommends digging up the nuclear waste discarded primarily in the 1960s in 10 shallow trenches, packaging the radioactive contaminants and shipping them off-site…
The Corps still needs to hold a public hearing on the matter before the proposed plan becomes final.
The long-awaited cleanup of the nuclear waste dump owned by the former Nuclear Materials and Equipment Corp. in Apollo (later owned by ARCO and Babock&Wilcox) was halted in late 2011 when the Corps found unexpected amounts of complex nuclear materials.
At the same time, the contractor hired by the Corps mishandled some of the nuclear waste, which could have caused a nuclear chain reaction, potentially injuring workers and contaminating the nearby environment.
The revised plan re-starts the cleanup efforts at the site…

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:01 pmLog in to Reply

Carcinogens, not bad luck, cause cancer

Carcinogens, not bad luck, cause cancer
January 4, 2015
by Janette Sherman

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:06 pmLog in to Reply

Hiroshima, Nagasaki plan A-bomb exhibition in Washington

… Former Hiroshima Mayor Takashi Hiraoka … (said) … ”we have to convey (survivors’) long-lasting suffering and the criminality of using nuclear weapons,” …

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:17 pmLog in to Reply

http://mainichi.jp/english/english/newsselect/news/20150105p2a00m0na009000c.html

Reactions were mixed among fishing boat crewmen who may have been exposed to radiation from U.S. hydrogen bomb tests in the Pacific, as well as the families of those who have died, to the government’s decision to conduct health checks on the fishermen after decades without providing care.
Many of them wondered why the decision came so late,…
Yutaka Kuwano, 82, another crewmember on the Daini Kosei Maru, is also critical of the government’s response.
“Just like those on the Fukuryu Maru, all the fishermen who were operating around Bikini should have been made to stay in hospital for about a year. However, the government failed to conduct checkups on people, and only examined the fish,”Kuwano says.
“There are people who died while shedding tears and saying, ‘Why do I have to die so young?'”he laments…

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Praising the Truth
January 5, 2015 at 8:23 pmLog in to Reply

Results of nuclear energy and weapons: ‘Why do I have to die so young?’

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:38 pmLog in to Reply

http://mainichi.jp/english/english/newsselect/news/20150105p2a00m0na007000c.html

Health Ministry to recheck boat crews for effects of H-bomb test radiation
The Health, Labor and Welfare Ministry is set to launch follow-up health checks for crewmembers of boats that operated near the site of a 1954 U.S. hydrogen bomb test in the Pacific Ocean, it has been learned.
The decision comes after radiation exposure level records for the crewmembers were discovered last year.
The ministry has so far conducted follow-up health checks only for the crew of the Daigo Fukuryu Maru based in Yaizu, Shizuoka Prefecture, though some 10,000 people on at least 500 vessels are believed to have been exposed to radiation in the H-bomb test…
On March 18, 1954, the government ordered fishing boats operating near the area to return to one of five ports, including Tokyo Port. The government then ordered the crewmembers to discard their catches if their radiation levels exceeded 1,000 counts per minute (cpm) from a distance of 10 centimeters.
Moreover, the government pledged to conduct detailed health checkups on crewmembers if their radiation levels exceeded 500 cpm. However, the government stopped conducting radiation tests on crewmembers at the end of that year.
Japan and the United States settled the dispute over the incident with a Jan. 4, 1955 agreement paying Japan 2 million dollars in compensation…

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:43 pmLog in to Reply

– or 720 million yen at the exchange rate of that time. However, the settlement stopped short of holding Washington legally responsible.
In April 1955, the Cabinet decided to allocate part of the compensation to medical treatments for 123 crewmembers of vessels other than Daigo Fukuryu Maru, and to cover the discarded contaminated fish caught by 992 fishing boats.
However, the government has since failed to conduct follow-up health checks on fishermen other than those on Daigo Fukuryu Maru.
In a House of Representatives Budget Committee session in March 1986, then Health and Welfare Minister Isamu Imai denied that records of fishermen’s radiation exposure existed, and suggested the government would not take any action because it was difficult to investigate a more than 30-year-old incident.
However, a move by the Kochi Prefecture Pacific Ocean Nuclear Test Suffering Support Center, a citizens group, has prompted the government to drastically change its response to the issue. The center has conducted interviews with boat crewmembers since the 1980s.
After the health ministry disclosed in 2013 some of the radiation test results that it had provided to the U.S. via the Foreign Ministry following the Bikini incident, Masatoshi Yamashita, executive director of the support center, demanded in July 2014 that the ministry fully disclose the data.
In response, the ministry disclosed the records of radiation tests for crewmembers on 473 vessels…

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PlowboyGrownUp
January 5, 2015 at 8:43 pmLog in to Reply

“they…only examined..the fish”the govt is a monster

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:46 pmLog in to Reply

to the citizens organization in September. A senior ministry official suggested that the ministry had no choice but to launch health checkups on crewmembers on the heels of its disclosure of radiation test results.
“The health ministry is sensitive about being accused of concealing documents, as it came under fire over information on HIV infections caused by contaminated blood products,”the official said.
Shin Toyoda, professor at Okayama University of Science, reported to a study group in Hiroshima in August 2014 that checks on the teeth of crewmembers of boats based in Kochi Prefecture that were operating about 1,300 kilometers east of the H-bomb test site showed that they were exposed to up to 414 millisieverts of radiation.
The study group was set up by Hiroshima University professor emeritus Masaharu Hoshi, and comprises experts in radiation exposure as well as Yamashita. The group is also examining chromosomal abnormalities in the blood of those exposed to radiation…

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rogerthat
January 5, 2015 at 8:53 pmLog in to Reply

http://mainichi.jp/english/english/perspectives/news/20150105p2a00m0na005000c.html

News Navigator: What effect did the Bikini Atoll H-bomb tests have on Japan?
The Mainichi answers some common questions readers may have about the effect on Japan of the 1954 U.S. hydrogen bomb tests on the Bikini Atoll.
Question: What damage did the 1954 Bikini Atoll H-bomb tests cause to Japan?
Answer: The bomb used in the test on March 1 that year, called”Bravo,”is said to have been 1,000 times more powerful than the atomic bomb dropped on Hiroshima in 1945.
The chief radioman aboard the Daigo Fukuryu Maru tuna boat from Shizuoka Prefecture, which was irradiated by the test, died on Sept. 23 that year.
The Japanese government attributed his death to radiation poisoning, but the United States has not recognized any effect from radiation exposure.
Q: That’s terrible. What other damage did the bomb test cause?…
…The radiation tests at the time were said to have focused mainly on fish to be served to members of the general public, and many crewmembers who were aboard affected ships have testified that they didn’t undergo any radiation screening. Therefore, the full scope of the damage has yet to come to light…
… The law later developed into the Atomic Bomb Survivors’ Support Law, expanding the spectrum of assistance. However, former crewmembers of the Daigo Fukuryu Maru and other victims of the Bikini Atoll nuclear tests are not covered by the law…

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rogerthat
January 5, 2015 at 9:04 pmLog in to Reply

https://miningawareness.wordpress.com/2015/01/05/when-investment-bankers-deal-in-nuclear-waste-for-investment-profit-we-need-to-be-very-scared/

When“Investment” Bankers Deal in Nuclear Waste for Investment-Profit, we need to be very scared.
Or, what do the WIPP, Fukushima, Sellafield, Stanford, Goldman Sachs and a death last October at Erwin Resin Solutions in Erwin Tennessee have in common?
The answer is named“EnergySolutions” and its current owner “Energy Capital Partners”.
Nuclear waste needs to be invested in, but not by investment bankers for profit!
The nuclear waste industry must be run by people who love and adore the waste– no joke – love it enough to invest time and money in it; to carefully number it and obsessively-compulsively monitor it for all of eternity. Care for it like the life and death matter it is.
Instead, we have former Goldman Sachs investment bankers running nuclear waste dump get-ups for profit like Energy Solutions.
And, presumably they are in the business to make a killing– financial that is, which in the nuclear waste business can only translate into a real killing through radionuclides poisoning the earth – which is why investment bankers have no business dealing in nuclear waste…

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rogerthat
January 5, 2015 at 9:06 pmLog in to Reply

https://miningawareness.wordpress.com/2015/01/06/india-as-dumping-ground-for-dangerous-discredited-nuclear-technology-the-uk-and-us-are-too/

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rogerthat
January 5, 2015 at 9:32 pmLog in to Reply

Repository for nuclear waste: OEW boss Heinz Seiffert on search abroad

http://news.newsdirectory1.com/enbw-co-owner-approves-nuclear-waste-storage-abroad/

– where to put it, that is the question

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rogerthat
January 5, 2015 at 9:42 pmLog in to Reply

http://www.fark.com/comments/8546434/Remember-that-fire-spreading-towards-radioactive-waste-dump-near-St-Louis-The-EPA-hopes-to-have-a-remediation-plan-ready-for-public-comment-by-2017-in-time-for-a-new-administration-to-put-off-implementation

… Mothers outraged at EPA’s response on West Lake landfill
“A group of mothers who live near the West Lake landfill in North St. Louis County were outraged at a recent letter from an Environmental Protection Agency official, who claimed that the agency has no authority to relocate families affected by the landfill that contains radioactive waste.”

“After a recent exposure to the toxic odor, I was forced to call the paramedics and transport my four-year-old son to the emergency room,”said Dawn Chapman, a member of the Just Moms STL group.
“It’s unfair that my children are trapped living in this community in harm’s way and their lives are being jeopardized.”
Gibbs said she believes [EPA Region 7 Administrator Karl Brooks] is wrong about relocation.
“They do have authority to evacuate families immediately,”Gibbs said,”and he has the responsibility to do so. I will accompany Just Moms STL to meet with EPA Administrator Gina McCarthy to get her interpretation of the law.”…

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rogerthat
January 5, 2015 at 11:44 pmLog in to Reply

http://www.chroniclejournal.com/content/news/local/2015/01/05/grass-roots-activism

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rogerthat
January 5, 2015 at 11:51 pmLog in to Reply

http://www.wkbw.com/news/atomic-waste-worries-in-tonawanda

– this has a short video which has a bit at the end about cancer that’s not in the story

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rogerthat
January 5, 2015 at 11:53 pmLog in to Reply

http://www.heraldonline.com/2015/01/05/6671508_westinghouse-bechtel-announce.html?sp=/100/773/385/&rh=1

PITTSBURGH— Westinghouse Electric Company today announced a multi-year alliance agreement with Bechtel to provide tailored decontamination, decommissioning and remediation (DD&R) services to U.S. commercial nuclear power plants.
Leveraging each company’s more than 50 years of global nuclear experience, the alliance will…
(complete this sentence lol)

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stock

January 6, 2015 at 1:10 amLog in to Reply

Fuck the consumer out of even more money by getting government to pay for shit after the profit has already left the barn door with the fucking horse those asshats rode in on.

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rogerthat
January 6, 2015 at 12:10 amLog in to Reply

http://antinuclear.net/author/christinamacpherson/

Once again, Aboriginal Land Rights are Under Attack
WGAR News: Land Rights Act is under attack… yet again: Land Rights News – Central Australia 3 January 2015
https://groups.google.com/forum/?hl=en-GB#!topic/wgar-news/7L1zCydZo-Y

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rogerthat
January 6, 2015 at 12:12 amLog in to Reply

http://antinuclear.net/author/christinamacpherson/

China developing a distributed power grid for 1000s of small solar installations

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Joe A
January 14, 2015 at 3:39 pmLog in to Reply

Great responses from people here. Please remember to check outhttp://fukushima-diary.com/and comment there as well. Iori Mochizuki is doing a great job and could use some attention.

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Dr. Goodheart

January 19, 2015 at 9:40 amLog in to Reply

Radiation Concentrates In Micro Surface Layer Of Ocean Water; Radiation In Ocean Mist And Spray Can Travel Inland Up to 300 Kilometers
http://agreenroad.blogspot.com/2013/04/radiation-from-ocean-mist-and-spray-can.html

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Dr. Goodheart

January 19, 2015 at 9:40 amLog in to Reply

2015– Mass Die Offs Of Sea Lions, Birds, Star Fish, California To Alaska; Fukushima Radiation The Cause?
http://agreenroad.blogspot.com/2013/03/70-of-all-sea-lions-dying-in-california.html

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bf9

January 21, 2015 at 3:49 amLog in to Reply

Also, looks like I’m starting to truly figure things out on my own. A post of mine from 11/5/14:
http://enenews.com/tv-really-kind-scary-grim-reality-west-coast-orcas-alarm-babies-keep-dying-2011-survived-year-biologists-whales-pregnant-weeks-theyre-longer-pregnant-video/comment-page-1#comment-599143

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AnneBeck

March 27, 2015 at 11:04 amLog in to Reply

Oh, that Wood’s hole.., Buesseler.
First he says,”we’ve seen Plutonium.. floating on the surface..”, but when pressed, he says he’s (actually) seen two TALKS on the subject, and that it dilutes.
Of course, it doesn’t dilute.
And, he has seen it or he has not seen it. He is not qualified to say how much was there as he wasn’t there, obviously. Buesseler really should just shut his yap.

トランプ大統領とアメリカ政府、日本の今後を考える

最近、選挙で当選したトランプ氏に対して、アメリカでは抗議をする人たちがいますが、色々しらべてみると、良い情報もあります。

大統領が良くても、その裏にいるユダヤ系財閥が政治家を操っているので、政治が良い方向に変わるかどうかはまだわかりません。

そこで、

トランプ氏が、どういう人なのか、また、彼に関して他の人達がどんな事を発言しているのかしらべてみました。

まず、公的なニュースサイトから

RTのニュースの記事によると、トランプ氏はアメリカの政治を変えようと考えていると書かれています。

以下は、その記事の引用

■引用開始

URL: https://www.rt.com/usa/367082-trump-adviser-james-woolsey/

New administration will be willing to alter American policy – Trump adviser Woolsey to RT

Published time: 16 Nov, 2016 06:36
Edited time: 16 Nov, 2016 06:37

トランプのアドバイザーのウールシーがRTに・・・新政権はアメリカ政策を自ら進んで変えるつもりだ

投稿時間:16 Nov, 2016 06:36
編集時間:16 Nov, 2016 06:37

Donald Trump’s administration will be made up of individuals willing to make changes to American policy, former CIA director James Woolsey, his senior adviser, told RT.
ドナルド・トランプ政権は、自ら進んでアメリカ政策に変化をもたらす人たちにより構成されるであろう、と元CIAディレクターのジェームズ・ウールスシー(トランプのシニア・アドバイザー)はRTに言いました。

Woolsey said the administration will likely be made up of “individuals who would normally be regarded as part of the establishment, but who are willing to work for him, with him to make some changes in American policy.”
新政権は、通常は「支配者層の一部として認識される」が、トランプ大統領と共にアメリカ政策を自ら進んで変えたいと思う人達により構成されるようである」と、ウールスシーは言いました。

He went on to say that, as a man who was opposed by both parties and major media outlets during the election, Trump has endured to spark a “populist spirit” across the US.
選挙中に、両方の政党と主流のメディア支局から反発を食らった1人の人として、トランプはそれに耐え抜き、合衆国全土に「大衆的精神」の火種をつけようとしている。

“Positive change” under the Trump presidency can spread across US borders, Woolsey said, stating that “there are opportunities for former adversaries such as the US and Russia to work together on some things,” particularly noting Islamic State (IS, formerly ISIS/ISIL).
「トランプ政権のもとになされる『前向きな変化』は合衆国の国境を超えて広がり得るとウールシーは言いました。そして、以前敵対していた国々、例えば、合衆国とロシアなどが、共に協力してある事柄に取り組む機会がある、特にイスラム国家(IS、公式には、ISIS/ISIL)に言及してい」と述べました。

Trump’s unexpected victory earlier this month, which saw him handily winning the Electoral College but losing the popular vote to rival Hillary Clinton by a narrow margin, has sparked protests across the US.
容易に選挙人団(アメリカ大統領・副大統領を選出する代理人達)を口説き落としはしたものの、ヒラリー・クリントンへの一般投票を僅差で失いながら勝ち取ったトランプの予期せぬ勝利は、合衆国全土に抗議の火種を付けてしまった。

The full interview with Woolsey will be aired on RT’s Worlds Apart program hosted by Oksana Boyko on Thursday.
ウールシーへのフル・インタビューは、木曜日のオクサナ・ボイコがホスト役のRTのWorlds Apartプログラムでオンエアーされる。
(訳者:多分、2016/11/17(木曜日)のことだろうと思う)

■引用終了

この記事のニュアンスからすると、市民にとって良い方向に政策を行って行くような感じがしますが、具体的なことは何も書いてありません。オバマ大統領のときも選挙演説での公約では、戦争をやめるような内容を言っていたと思いますが、大統領室に就任してからはその逆の政策ばかりとってきています。
トランプ氏もそうかもしれません。


■佐藤優が斬る! もしトランプが大統領になったら、世界はこう変わる

URL: http://gendai.ismedia.jp/articles/-/48143

この記事から、要点を書き抜いてみると


◯トランプ氏の政策・・・。

・トランプは「共和党をぶっ壊す」と言っている
・今まで政治に関心がなかった人の声なき声を吸い上げてくれる
・イスラム教徒をテロが解決するまで入国させない
(誰を国内に入れるか入れないかというのは、国の主管→違法ではない)
・違法移民を送り返す(強制送還→合法)
・アメリカの若者を戦争に出すことにカネを使うな
・イスラム国なんかみな殺しにしてやれ

◯トランプ氏が大統領になるとアメリカはどう変わるか?

・既得権益を全部ひっくり返す
・国際政治を変えてしまう
・中国、ロシアを歓迎
・米軍の日本駐留がなくなった状態での日米安保条約になる
(アメリカが他国を守る理由はない。アメリカにとって有害な事がおきているのなら、もちろん、アメリカ軍が他国に出向くだろうが。)
・世界の国々からアメリカ軍がどんどん撤退する
・TPP法案を否決する
・金融財閥への課税を引き上げる
・金融財閥が武器などを他国に販売して金儲けをするのはご自由に。しかし、沢山課税しますよ。
・ウォール街に圧力をかける→財閥・ネオコン・マスコミには嫌われる→米国の財閥に圧力がかけられている日本のマスコミもトランプ叩きの記事を出す可能性が大きい
・産業界を支援する
・アメリカ庶民の支援が激増する
・アメリカ国家を強くするためには、市民全員に平等に機会を与えるため、大学の授業料を安くする





政治や政府の機密事項などを暴露するエドワード・スノーデンの発言も興味のあるところです。

■エドワード・スノーデンの話

一方、エドワード・スノーデンは「ドナルド・トランプを恐れるべきではない」と話しています。

彼の話しの内容を要約すると、

スノーデンの話の要約・・・(ほぼ訳です)

大統領候補が選挙で素晴らしい公約について話すので、市民はそのような大統領に大きな期待を寄せます。大統領にふさわしい人が大統領室に入ったので、全てが良い方向に変わるだろうと、人々は期待します。しかし、そんな人物が大統領室に勤務し始めるやいなや、彼は選挙公約を破る政策を実行し始めるのです。

これは、その大統領を批判するために話しているのではなく、もっと視野の広い観点から説明しているのです。それは何かというと、私たちは選挙で候補者を信頼しすぎたり、恐れたりしないように注意しなくてはいけないのです。

大統領も、最終的には単なる大統領です。私たちが信頼できる、より良き世界を築き、生き、楽しみたいのなら、私たちが必要な権利が憲法の中にきちんと盛り込まれているか確実なものにしたいのなら、信頼できる、自分たちの子孫に残せるような社会にすみたいのなら、それは政治家達と共には実現不可能で、市民達が自分たちの力で実現しなくてはいけません。

なぜなら、政治家達は彼らが最善だと考える事を実行するのではなく、人々が聞きたい事を、人々の指示を得られる事をするのです。
なので、究極的には、私たちが本当の変化をみたいのならば、自分たちの力でそれを実現しなくてはいけません。

より良い社会を築きたいのなら、それをオバマ大統領に対して望む事は出来ませんし、ドナルド・トランプを恐れたりするべきではありません。むしろ、自分たちでより良き社会を実現するべきなのです。

■エドワード・スノーデンの話の終わり




イランラジオニュースから

◎「トランプ政権下のアメリカの行動は予想できない」

このニュースでは、トランプ大統領がどのような政治を行うのか予想が出来ないと書かれています。予想が出来ないということは、それだけ、トランプがユダヤ系財閥に影響されない人物なので、何をするのか読めないということなのでしょうか。また、アメリカの全世界に対する覇権主義体制に基づく政策がこれまでずっと行われてきたと指摘しています。
「トランプ政権下のアメリカの行動は予想できない」


◎トランプ氏、イスラム教徒入国禁止と壁の建設を政策に

・イスラム教徒の移民に関する厳しい法規とメキシコとの国境における壁の建設がトランプ政権の重要な優先事項になるだろう
・トランプ氏の顧問のクリス・コバチ氏は、「トランプ氏は議会の承認を得ずに、メキシコとの国境に壁を建設し始める可能性がある」と表明
・ランプ移行政権チームはイスラム諸国からのイスラム教徒のアメリカ入国禁止法案に関して議論、検討している
http://parstoday.com/ja/news/world-i20845

このニュースの内容からは、アメリカの政策の矛盾点を感じます。

イスラム国の兵士たちはもともと、アメリカ政府のCIAにより訓練されたと言われており、その資金もCIAを通して送られてきていると言われています。

アメリカが支援してきたお陰で、イスラム国が戦争をシリアに対して仕掛けてきたという流れがあるのに、そのイスラム国からの人々の入国を禁止すると言うのは、自分でまいた種から起きる火が自国に入らないようにしているということで、全く何の解決にもなっていません。




◎アメリカでトランプ氏の勝利への抗議が継続

IRIB通信によりますと、10日木曜、シカゴにあるトランプ氏所有のホテルの前に若者が集まり、再度トランプ氏の大統領選出に抗議し、反トランプのスローガンを叫びました。アメリカの数百人の若者はこの中で、「トランプは大統領ではない」「トランプに屈しない」とかかれたプラカードを手にしていました。

トランプ氏が大統領に選出されると、カリフォルニア、シカゴ、ニューヨークなど各州で怒りの抗議運動が起こり、これらの州の人々は選挙結果に抗議し、アメリカからの独立を求めました。

バージニア州でも数々の抗議が起こり、この抗議はシアトル、オースティン、サンフランシスコ、ポートランド、フィラデルフィアなどにも波及しました。デモ参加者は、「トランプ氏は人種差別主義者で女性蔑視のネオナチだ。アメリカの指導者にはふさわしくない」と語っています。

ロイター通信は、「アメリカ各地で起こっているデモの中には、分離を求める声が隠れているように見える。ニューヨークやロサンゼルスで行われているデモも、刻一刻とその数を増している」と伝えています。

さらに、「これまでアメリカの25以上の都市でトランプ氏の勝利に反対するデモが行われており、大半が平和的なものだが、数十人が警察に逮捕されている。このデモで抗議者はゴミ箱に火をつけ、道路や交差点を封鎖することで抗議をあらわにしている」としています。

イスラム教徒のアメリカ入国禁止やメキシコとの国境に壁を建設するなどしたトランプ氏の発言は、これは彼のサイトから削除されていますが、ほとんど抗議には影響を及ぼさず、抗議者は、「トランプ氏の立場は、少数派に対する嫌悪拡大への懸念を高めており、トランプ氏の支持者による差別的な行動を今後増幅させる可能性がある」と言われています。

http://parstoday.com/ja/news/world-i20440




◎トランプ氏の勝利後初、アメリカでイスラム教徒襲撃

アメリカのルイジアナ大学の近くで、アメリカ人のイスラム教徒の女子大生が襲撃されました。

AP通信によりますと、このイスラム教徒の女子学生は、10日木曜、2人の人物に襲われ、鞄を奪われたと話しました。2人のうち一人は、アメリカ大統領選挙で勝利したトランプ氏のロゴの入った帽子を被っていたということです。

この女性は警察に対し、金属製のもので殴られ、地面に倒された後、頭に被っていたヘジャーブを引きはがされ、鞄を奪われたと語っています。

この大学生によれば、襲撃者はその際、罵りの言葉を口にしていたということです。

アメリカの警察はまだ容疑者を特定できていません。

http://parstoday.com/ja/news/world-i20428

このように市民がイスラム教徒に対して差別的な暴力的な行動をとるところをみると、アメリカ市民の一部の人達は、アメリカがイスラム国を裏で訓練し支援してきたという事を知らないのではないかと思います。
つまり、アメリカは市民に対して情報操作をしていると。


SEND THIS VIRAL: JOURNALIST SPEAKS THE TRUTH ABOUT PARIS ATTACK, & MUCH MORE
ジャーナリストがパリス襲撃に関する真実を話す

フランスの市民は戦争状態・緊急状態が起きていると国やメディアから言われているが、ラジオからはイスラム教徒テロリストからの襲撃に関するニュースが継続的に流れていますが、これらの報道は意図的に際立っているように見えます。そして、このメディアのキャンペーン報道は強化されて来ていますが、それは明らかに市民にイスラム教徒に対して恐怖心を抱かせるための政府のプロパガンダ・キャンペーンです。

私たちは対テロ戦争の発端について明白にしなくてはいけません。

ここで、引用しますが、「対テロ戦争は海外から画策されています。」これが、フランソワがこのテロリスト襲撃について説明するのに使用した表現です。シリアの市民達を大量虐殺するためにシリアを破壊し続けている攻撃も海外から組織化・実行されています。

それはNATOにより画策されており、このシリア市民に対する戦争は4年間もつづいてます。そして、これも海外から操作されているテロリストキャンペーンなのです。

ヨーロッパの人々は、特に市民に対して行われている戦争が、世界規模になりつつあるという事を理解する必要があります。これは新しい形態の帝国主義体制・新植民地主義です。これはヨーロッパ人、中東の人々、そして、アフリカの人々を分離し支配する事を目的としています。市民たちに世界秩序に服従させることは、この地球上の殆どの人達の利益にはなりませんが、ごく少数の支配層エリート達、特に暴君的な支配エリートの利益になります。

実は、対テロ戦争と言うのは存在せず、それは委任されたテロリスト集団を使った戦争なのです。この委任テロリスト集団が、米国やイスラエルの覇権主義的な支配を拒否しつづけている国々に対して使われています。また、ヨーロッパにおける大量失業と緊縮経済の時期に、ヨーロッパの軍隊に規律を守らせる為の手段としても使われています。

今、西洋の機密情報機関により資援され訓練されてきたテロリスト集団によるテロリスト攻撃が起きています。

ISISというものも存在しません。ISISは、米国が作り上げたものです。アメリカ軍隊の公的な情報源から私たちはこの事を知りました。アメリカの防衛機密情報機関から機密解除された文書がそれを証明しています。そして、今度はフランス政府がシリアへのより大きな軍隊介入をするための支援を得ようと画策しています。フランス政府がしたいのは、このシリア戦争というゲームに入ることなのです。

以下省略

この米国人(?)ジャーナリストの報告は、大変興味深いもので、このような流れを踏まえた上で、トランプという大統領が今から何をするのか考えなくては行けないような気がします。




最後に、

スノーデン氏の「自分たちでより良き社会、世界を築かなくてはいけない」というのが、とても大切だと思います。

ドナルド・トランプ氏がどのような政策をするのか、という視点ではなく、私たちが社会をどのようにより良くしたいのかを考え、そのために、私たちが日本や世界の人たちに、政治家に、日本の総理大臣に、日本の政党に訴えなくてはいけないですね。

もし、政治家が、総理大臣が、米軍が悪い政策をしているのなら、それに対して私たち市民がどのようにそれを変えるべきなのか明確に働きかけなくてはいけません。


■日本政治の良くないところ

◎諸悪の根源といえる問題

・日本の政府とマスメディアが米国のユダヤ財閥にコントロールされていて、自国の市民と政治家が自分たちで政策を決め実行できない。

・このため、市民が切望する様々な問題のおそらく殆どが何も解決されていないと思う。

・日本の政治家、総理大臣が、公約を常に破り続けるのはアメリカ政府が裏から官僚達に指示を出しているからです。

・日本の総理大臣がコロコロと変わり続けてきたのもアメリカ政府が支配しているせいです。

こういう事を認識した上で、どんな問題があるか考えてみますけど、私の立場で思いつく問題になってしまいますね。。。


1. 人口増加と高齢化社会

・高齢者の増加
・老人介護職の人たちの労働条件が最悪。長時間労働、
・彼らの作業内容に対して賃金が低すぎる。
・高齢者介護施設に職員が寝泊まりしてはたらいていて、自宅に帰れない日が続く。
・老人介護のために生活保護受給を強いられる人たちが急増中
・老人介護施設の入居するための費用が高すぎる

2.憲法改正、憲法解釈改正、特定秘密保護法案、自衛隊の国防軍化

3. 失業

・失業者の支援対策が不十分。
・失業者の増加
・派遣の仕事が増加する反面、経済が落ち込むと派遣が首を来られ失業してしまう。
・正社員の職の減少

4.10年後には、人工知能とロボットの普及で、仕事の数が現在の半分になってしまう。

すると、失業者が増加するが、その頃には、科学の力で何でも再生、生成できるようになるので、おそらく、失業しても生活は楽にできると予測できる。

5. ホームレス

・ホームレスの人たちにも家が必要
・ホームレスの医療の充実

6. 経済

・貧富の格差の拡大している。

7. 環境問題

・原子力発電所の汚染水や放射能漏れ

8. 米軍駐留

・日本政府が米軍のために支払う思いやり予算
・日本の官僚が米国の言いなりで、政治家は何も出来ない
・日本は実質、今だにアメリカに支配され続けている

9.日米安保条約

あげれば、まだまだ、続きますが・・・・

こんな日本をどう変えたら良いのか・・・

まずは、アメリカ軍に日本から撤退してもらうこと。それを市民が強く要求し続ける事です。
また、少数支配エリート層の人たちのしていることを暴露し、抗議すること。


MakeParadism〜
弥勒菩薩ラエル提案の楽園主義を実現しよう!

全てが一つになる瞑想。弥勒菩薩ラエルは瞑想が人類を平和にすると言う

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久しぶりに瞑想をしました。そんなに難しいものではなく、単に、今この瞬間を感じる瞑想です。

過去の良い思い出や悪い思い出を思い出すのではなく、

また 未来に期待する良い出来事や、懸念している悪いことなどを想像するのでなはなくて

単に、今、この瞬間を感じます。

「今」は、実は、今を考えた瞬間にもう、その「今」は過ぎ去っていますから、実は「今」というものは存在し得ないのです。

「今」を感じようとした時に、もう、その時点から、数秒過ぎています。さらにその時間を感じようとすると、1分過ぎてしまいます。そして、よりよく今を感じようと更に意識を集中すると、更に数分過ぎてしまいます。そして、永遠に《今》を感じる事は出来ません。

だから、「今」は存在しないのですが、

それでもその「今」を考え、感じてみます。

すると、今自分がいる部屋や街、市、日本という国、そして、この地球もなくなり、無限と一つになります。

このことを弥勒菩薩ラエルは「超意識」と呼ばれています。

私たちが存在しているこの宇宙は、実は無限であり、一つなのですが、ある科学者は マルチ・ユニバース(多重宇宙論)などという理論を考え出しました。

しかし、この宇宙の語源を見てみると、その意味がわかると思います。

宇宙は、universe

universeは、uni+verse

uni-: 単一の
verse: 世界

verseは、ラテン語のvertereという動詞の現在(語幹)から – vert- を、過去分詞、または、名詞形から -vers- をもつ多くの語が派生しています。

例えば、convert, converse, revert, reverse, divert, …, universe, university, …

vertere: (英訳)turn、回転する、変わる、変える
ここから、「回転するもの」という意味もあるように私は想像しますが・・・

uni-verse: (すべてのものを)一つにしたもの。一つの世界
すべての回転するものを一つにしたもの。
→ 一つの世界

語源の情報はこちら
http://www.etymonline.com/index.php?search=verse&searchmode=none

瞑想をすると、無限と一つのレベルになり、

宇宙と一つになり

そのレベルは科学の進歩レベルをはるかに超え、すべてと一体となります

その時、すべての恐怖感やネガティブな感情はなくなり

死という恐怖も消えます。

これがものの数分でできるのです。

五分?

長くて10分だと思います。

速い人は、1分で・・・

無限と一つになり

自分自身の体を構成している微粒子も宇宙の中で永遠に存在するのです。

「今」を感じます。

宇宙と一つになり、無限と調和すると

そこから超意識が生まれます。

超意識=スーパーコンシャスネス

その意識こそが、人類を平和な社会に導くことができるのです

だから、世界中の人たちが同時に瞑想をすると、人類の意識レベルがアップして、戦争を回避することが出来て、その結果、人類の社会が平和な社会「楽園主義」に移行していくのです。

例えば、ネットで探すとこんなさいとがあります
World Meditation Day

Global Meditation Network

The Worldwide Meditation Center

Insight Timer

Chopra Center Meditation

Meditate 1 Minute for Peace

今や多くの人達が世界中で同時に平和への祈りの瞑想をしています。これが、人類全体の意識レベルを知らないうちにアップさせて、人類が戦争回避・平和な社会の創設へと向かうのを切に願います。

 

 

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人ゲノムをゼロから創造する企画スタート!弥勒菩薩ラエルは人はエロヒムにより科学的に創造されたと言う

Scientists reveal proposal to build human genome from scratch
人ゲノムをゼロから作る企画案を科学者たちが明かす

http://www.sciencemag.org/news/2016/06/scientists-reveal-proposal-build-human-genome-scratch

By Kelly Servick
Jun. 2, 2016 , 2:00 PM

chromosomes

Last year, researchers working to synthesize the genome of a strain of yeast began to eye a much bigger prize: assembling from scratch the 3 billion base pairs of DNA that drive a human cell. The idea caught the attention of other prominent scientists, and inspired a proposal published online in Science today. The so-called Human Genome Project–Write (HGP-write) aims to synthesize entire genomes—of humans and other species—from their chemical components, and get them to function in living cells.
去年、一本の酵母株のゲノムを合成することに取り組んでいた科学者たちが、人の細胞を機能させるDNAを構成する30億の塩基対をゼロから組み立てる事に注目しました。このアイデアは他の優れた科学者達の注目を集め、今日、サイエンスにオンラインで投稿された提案を呼び起こしました。所謂ヒューマン・ゲノム・プロジェクト・ライト(人のゲノムを合成するプロジェクト、以下HGPライトと略す)は、人とその他の種の全遺伝子情報をそれらの化学成分から合成し、生きた細胞の中でそれらの遺伝子情報を機能させる事が目的です。

 

The initiative generated buzz last month after an invitation-only meeting to discuss the prospect at Harvard Medical School in Boston. Its organizers aimed to keep the details under wraps until this more formal proposal was published—a move that rankled those hoping for a broader public discussion about its ethical, legal, and social implications. Some speculated that scientists would use these engineered cells to create designer humans with no genetic parents.
ボストンのハーバード・メディカル・スクールでその計画の見通しについて議論する招待限定会議が開かれた後、先月、その構想について噂が巻き起こりました。この会議の企画者達は、このより正式な提案が発表されるまで、具体的な内容は秘密にしておく事を目標にしていました。それは、倫理的、法的、そして社会への影響について公的に広く話し合うことを望む人たちをイライラさせていました。科学者達がこれらの遺伝子的に操作された細胞を使って遺伝的な両親のいないデザイナー・ヒューマンを創造するのではないかと推測する人たちもいました。

 

The new proposal makes clear that HGP-write has no such aim, the authors say. The main goal instead is to drive down the cost of engineering large stretches of DNA and testing their activity in cells. “HGP-write would push current conceptual and technical limits by orders of magnitude,” the authors write.
この新しい提案によりHGPライトはそのような目的は持っていない事が明確になっていると、著者たちは言います。その代わり、主な目標は大きなサイズのDNAを操作し、細胞の中でのDNAの活動をテストする費用を抑える事です。「HRPライトは現在の概念的かつ技術的な限界を大幅に押し上げるでしょう。」と、著者達は書いています。

 

That “learning by building” approach would put scientists’ understanding of the genome to the test, says chromosome biologist Torsten Waldminghaus of Philipp University of Marburg in Germany, who is not involved in the project. “You know all the parts needed [to make a chromosome], so you take these parts and rebuilt it,” he says. “If it’s functional, you see that you were right.”
そのプロジェクトにかかわっていないドイツのマーブルグ・フィリップ大学の染色体生物学者トステン・ワールドミングハウスは、「その『作りながら学ぶ』アプローチは科学者のゲノムの理解の真価を問うものだ」と言います。「もし、あなたが染色体を作成するために必要な全ての部品を知っていて、その部品を取り出してそれをもう一度作るとします。もし、それが機能するのなら、あなた(の理解の仕方)は正しかったということです。」と彼は言います。
ブロガー:

そして、もし科学者達が人間のゲノムを作成し、それが機能すれば、それは私たち人間が大昔、実験室で科学的に遺伝子を合成して創造された事を証明することになります。

 

それは次の疑問を投げかけます・・・

 

一体、誰が?

 

エ  ロ  ヒ  ム

 

Researchers have already constructed functioning viral and bacterial genomes, and the yeast genome project, known as Sc2.0, aims to have all 16 chromosomes—roughly 10 million base pairs—assembled by the end of next year. But a mammalian genome is a different prospect, says synthetic biologist Tom Ellis of Imperial College London, an Sc2.0 collaborator who attended the Harvard meeting. Researchers would need to choose an appropriate cell line to act as a host and then gradually swap out large chunks of its genome with the synthetic DNA. It’s not yet clear how best to physically shuttle this DNA into a mammalian cell, or how to design synthetic sequences that keep their host cell functioning normally. “How do you debug it if you’re throwing in a million bases at a time?” Ellis says. “That’s a lot of hunting.”
研究者達は、既に機能するウィルスとバクテリアのゲノムの組み立てを完了しており、Sc2.0として知られているイースト・ゲノムブロジェクトは全16個の染色体(約1000万の塩基対)を来年末までに組み立てるのが目標です。しかし、哺乳類のゲノムは違う見通しになる、とハーバード会議に参加した、Sc2.0の共同制作者のインペリアル・カレッジ・ロンドンの合成生物学者トム・エリスは言います。研究者たちは、多量の遺伝子を合成された遺伝子と徐々に交換するのに適切な宿主の細胞株を選ぶ必要があります。このDNAを物理的に哺乳類細胞の中に移動させるのにどのようにしたら一番ベストなのか、また、それらの宿主の細胞の正常な機能を維持させるように合成配列のデザインをどのようにしたら良いのかは、まだ明確になっていません。「もし一度に数百万もの配列の中に投げ込んでいるとしたら、どうやってその欠陥を探して直せばよいのでしょうか?」と、エリスは言います。

 

Those challenges were enough to give pause to a veteran of the field. “I’m kind of a conservative guy, and at first my reaction [to HGP-write] was not very enthusiastic,” says geneticist Jef Boeke of New York University’s Langone Medical Center in New York City, another Sc2.0 collaborator who eventually helped organize the Harvard meeting and is the lead author on the new paper. When Boeke met with Sc2.0 colleagues last summer to discuss their next target organism, San Francisco, California–based futurist Andrew Hessel of the software company Autodesk “sort of made this impassioned speech” for a new human genome project that would capture the public’s imagination and inspire the field around a single goal, Boeke says. As more potential collaborators got onboard, including Harvard geneticist George Church, Boeke says he “became more and more convinced that this really was a good focus.”
このような数々の挑戦は、その分野の熟練者達を躊躇させるのに十分でした。「私は幾分保守的なタイプの人間で、HGPライトに対してはあまり情熱的ではありませんでした。」と、ニューヨーク市のニューヨーク大学ラングーン・メディカル・センターの遺伝子学者のジェフ・ボウクは言います。彼はSc2.0に協力しているもう一人の人物であり、最後には、ハーヴァード会議を企画するのを助けた人です。そして、新しい論文記事の主執筆者でもあります。
ボウクが、去年の夏に、彼らの次の目標である有機体について議論するためにSc2.0の同僚達と会った時、カリフォルニア州サンフランシスコ市を拠点とするソフトウェア会社「オートデスク」の未来学者のアンドリュー・ヘッセルが、新しいヒューマン・ゲノム・プロジェクトについて幾分情熱のこもったスピーチをし、公衆の興味をかきたてて、一つの目標の周囲により活気が出てきた、とボウクは言います。より多くの潜在能力がある協力者たちが参画するに連れて、「自分たちは本当に正しい方向に注意を向けている事にますます確信を持った」と彼は言います。

 

Compared with gene editing with tools such as CRISPR/Cas9, constructing a full genome could allow more widespread manipulation, Church explains. CRISPR is already being refined to make large numbers of genetic changes to cells with increasing precision, but to recode various points throughout the genome, “it might actually be lower-cost to just synthesize the whole thing,” he says.
CRISPR/Cas9のようなツールを使った遺伝子編集と比較べて、全ゲノムを組み立てることで、広範囲に遺伝子的な操作をすることができるようになるでしょう、とチャーチは説明します。CRISPRはより正確に細胞に多くの遺伝子的な変化を起こすまでに洗練されてきましたが、ゲノム全体を通して様々なポイントを再コード化するためには、「全てを単に合成するほうが実際には低コストであるかもしれません」と、彼は言います。

 

※〔参考〕George M. Church/ジョージ・M・チャーチ

George McDonald Church(born August 28, 1954) is an Americangeneticist,molecular engineer, andchemist. As of 2015, he is Robert Winthrop Professor of Genetics atHarvard Medical Schooland Professor ofHealth Sciences and TechnologyatHarvardandMIT, and has been a founding member of theWyss Institute for Biologically Inspired Engineeringat Harvard.
ジョージ・マクドナルド・チャーチは、1954年8月28日生まれ、アメリカの遺伝学者、分子工学者、そして、科学者です。2015年より、彼はハーヴァード・メディカルスクールの遺伝子学のロバート・ウィンスロップ教授、ハーヴァードとMITのヘルス・サイエンス・アンド・テクノロジーの教授、そして、ハーヴァード大学のウィス・インティチュート・フォー・バイオロジカリー・インスパイヤード・エンジニアリングの創設メンバーであります。

 

Pilot projects
パイロットプロジェクト(試験プロジェクト)

 

The new publication describes pilot projects that might harness large-scale synthesis for human health applications. One set of examples involves “ultrasafe” human cell lines: Cells used to secrete proteins used in drug treatments could be engineered to be resistant to viruses that might contaminate the product. Or stem cells injected into a patient as therapy might be designed so that their tumor suppressor genes are less likely to mutate and cause cancer. One possible pilot project would create human cells that can tolerate a simpler and less costly culture medium by surviving without the typical amino acids and vitamins. Another would engineer a pig genome—eliminating embedded viral genes and genes encoding molecules that are immunogenic, for example—so that researchers could grow pig organs suitable for human transplant.
その新しい発表は、人間の健康利用のため、大規模合成の試みをするかもしれないパイロットブロジェクトについて説明しています。
その事例としては、「超安全な」人細胞株です。その細胞は、薬物療法で使用されるたんぱく質を分泌するために使用される細胞のことですが、その製品を汚染するかもしれないウィルスに対しての抵抗力を持つように遺伝子操作される可能性があります。
または、治療として患者の体内に注射される幹細胞が遺伝子操作され、それにより、腫瘍抑制遺伝子が突然変異して癌を誘発する傾向が弱まるようになるかもしれません。
また、典型的なアミノ酸とビタミンなしでも生存することで、より簡単でで安価な培養基に耐えうる人細胞を作るような試験的プロジェクトも考えられます。
埋め込まれたウィルス遺伝子を排除し、免疫原性のある分子をコード化する遺伝子を排除する豚のゲノムを遺伝子的に操作し、それにより、研究者たちが人へ移植可能な豚の臓器を生成できるようにするプロジェクトもあるかもしれません。

 

The paper’s 25 authors hope to launch their project this year with $100 million in funding—a figure Boeke calls “a somewhat arbitrary milestone.” At least for now, the collaborators aren’t expecting a big infusion of new federal funding. The initial sum could be pooled from existing grant funding for labs already working in genome synthesis, he says.
この論文の25人の著者たちは、今年10億ドルの資金を獲得してこのブロジェクトを開始することを期待しています。この数字のことを、「幾分自分たちの勝手な判断によるマイルストーン」とボークは言います。少なくとも、今は、協力者たちは新しい連邦政府が多額の補助金を注入するのは期待していません。最初の資金は、ゲノム合成の分野ですでに活動している研究所に対する助成金から出資される可能性が高い、と彼は言います。

 

But the mere principle of a fully synthetic human cell is problematic to some. The list of potential benefits is “not an adequate reason to take such an enormous moral step,” says Laurie Zoloth, a bioethicist at Northwestern University, Chicago, in Illinois. “I think developing the tools to make large genetic sequences is an important human goal. Creating an entirely new [human] genomes—that’s a different kind of a project.” Zoloth and synthetic biologist Drew Endy of Stanford University in Palo Alto, California, first drew attention to the May meeting when they published a critical response, arguing that these initial discussions should have been open to the broader public.
しかし、完全合成された人細胞の単なる原則はある人たちにとっては問題があるかもしれません。潜在的利益をいくら列挙してみても、それが、そのような道徳的に巨大なステップをするのに十分な理由にはならないとイリノイ州シカゴのノースウェスターン大学の生命倫理学者であるローリー・ゾロスが言います…「私が思うに、大きいサイズの遺伝子配列を作成するためのツールを開発するのは重大な人間のゴールだと思います。しかし、全く新しい人のゲノムをゼロから作るというのは、それはまた違う話になります。」ゾロスと、米国カリフォルニア州パロ・アルト市のスタンフォード大学のドリュー・エンディーは、最初5月の会議に注意を向けました。その時、彼らはその会議について批判的に感じて、これらの最初の議論は幅広く一般の人たちに公開されるべきであったと言う意見を公開しました。

 

The authors had hoped that this paper would coincide with last month’s event, Church explains, but “we didn’t really have a completed message,” when the meeting date arrived. The new proposal promises an “open and ongoing dialogue” about the ethical, legal, and social implications of the work, and suggests that a percentage of the project’s funding should go to supporting such discussions. How genetic engineering might be applied to humans is “one of these things where people keep talking about it,” Church says. “That’s good. It’s not going to happen accidentally.”
この論文は先月のイベントと一致するのを著者たちは望んでいた、とチャーチは説明し、その会議の当日になった時には、「私たちは具体的な明確なメッセージを持っていなかった」と言います。その新しい計画は、その仕事の倫理的、法的、そして、社会的な影響について開かれた継続的な対話を約束し、そのプロジェクトの資金のうち一定の割合がそのような議論を支援する事に使われるべきだと提案しています。「遺伝子工学が人間にどのように利用されるだろうか」は、人々がそのことについて会話をし続ける時に話題になる事柄の一つです。「それは良いですね。偶然にそれが起きないのですから。」と、チャーチは言います。
□翻訳終わり

この記事を読んでみて、感想といえば、人間の科学者がもうここまで来ているのか・・・ということです。

つまり、人間の細胞をゼロから作る事を真剣に話し合っている。

彼らが口にしない野心が実はあるかもしれません。それは、遺伝子学者が人間の遺伝子を研究すればするほど、人間の遺伝子が複雑で精密であり、自然進化により誕生したものではあるはずがない!ということが本当にわかっていて、彼らは人間がもしかすると科学的に設計され創造された生物かもしれないと考えているということです。
それは、人間だけではなく生命全ての遺伝子に言えることだと思います。

私が思うに、豚が人間と臓器のサイズや皮膚が非常に似ているというのは、単なる偶然ではなく、エロヒムがそのように作られたのではないかと思います。その理由は、人間の科学が生命創造が可能なレベルに近づいた時に、豚を実験材料にしてくれよ、ということだったのかもしれません。

しかし、豚の臓器を人間に移植するために実験を重ねるのなら、人間の臓器をゼロから作り、それを移植した方がずっと速いのではないでしょうか?そして、人間から採取した遺伝子を使えば、その人に合う臓器が作れると思います。

このような事が可能になったら、人間はおそらく、新しい人を科学的にゼロから創る実験を始めると思います。それは、人間が科学的に創造可能かどうかを知りたいという欲望からするものでしょうか?または、自分たちが人間の遺伝子の仕組みを研究し非常に複雑かつ精巧な遺伝子の仕組みについての理解が正しかったのかどうかを、実際に、実験室で人間を科学的に創造する事により証明したいのではないてじょうか?

それは、自分たち人間がどのようにして誕生したのかを知るためにどうしてもやらなくてはいけないことではないでしょうか。

そして、私たちの科学者が人間をゼロから作れるようになったとき、自分たち自身が大昔、科学的に遺伝子を合成して創造されたということを理解するのでしょう。

 

一体、誰によって?

エ  ロ  ヒ  ム

 

地球を守るプラズマシールド。弥勒菩薩ラエルは人類はエロヒムが見守っていると言う

Plasma Shied Protecting the Earth
~ 地球を守るプラズマ・シールド ~


スクリーンショット 2016-05-22 20.30.39


This image shows a color-coded geographic representation of ultra-relativistic electron fluxes, based on orbital tracks of the Van Allen Probe B spacecraft projected onto the geographical equatorial plane. As the spacecraft precesses in its elliptical orbit around the Earth, it forms a “spirograph” pattern in the Earth-centered coordinate system. Inside of this radial distance is an almost complete absence of electrons, forming the “slot” region. The superimposed circle shows a sharp, distinctive inner boundary for ultra-relativistic electrons, and how generally symmetric this boundary is around Earth.

この画像は、地理的赤道面に発射されたヴァン・アレン・プローブ・Bの軌道に基いて、相対論的電子の流れを色分けして表した地理的分布図になります。
地球の周りを楕円形の軌道上を前進しながら、宇宙船は、地球を中心とする座標システムの中で「スピログラフ」のパターンを描き出します。この放射状の空間の内側に、電子がほとんど全くない「隙間」があります。多層に重ね合わさった円は、超相対論的電子の内側にはっきりと際立った境界線を作り出しており、この境界線をみると、地球の周囲に広範囲に非常に均一な形で形成されている事がわかります。

引用元URL:http://news.mit.edu/2014/plasma-shield-against-harmful-radiation-1126


Plasma shield
プラズマ・シールド

Researchers find that Earth’s “plasmaspheric hiss” protects against a harmful radiation belt.
研究家たちは地球の「プラズマ・球状の光速移動」が有害な放射線帯から地球を守っていることを発見した。

Jennifer Chu | MIT News Office
November 26, 2014
2014/11/26


High above Earth’s atmosphere, electrons whiz past at close to the speed of light. Such ultrarelativistic electrons, which make up the outer band of the Van Allen radiation belt, can streak around the planet in a mere five minutes, bombarding anything in their path. Exposure to such high-energy radiation can wreak havoc on satellite electronics, and pose serious health risks to astronauts.

地球の大気圏より更に高い層では、電子光の速度に近いスピードで飛び交います。そのような超相対論的電子は、ヴァン・アレン放射線帯の外側に帯のように分布し、地球の周囲をわずか5分足らずで一周し、その電子の行く手に存在するいかなるものも攻撃します。そのような高エネルギー放射にさらされると、人工衛星の電子機器に大惨事が起きたり、宇宙飛行士の健康に深刻な影響が出てきます。


Now researchers at MIT, the University of Colorado, and elsewhere have found there’s a hard limit to how close ultrarelativistic electrons can get to the Earth. The team found that no matter where these electrons are circling around the planet’s equator, they can get no further than about 11,000 kilometers from the Earth’s surface ― despite their intense energy.

コロラド州立大学、MIT、そして、その他の場所で研究する研究者たちは、その超相対論的電子が地球に近づける距離には確実に限界があることを発見しました。そのチームは、これらの電子は、たとえ地球の赤道の周囲のどこを移動しようとも、その電子の強烈なエネルギーにもかかわらず、地球の表面から約11,000km以内には侵入出来ないということを発見しました。


What’s keeping this high-energy radiation at bay seems to be neither the Earth’s magnetic field nor long-range radio waves, but rather a phenomenon termed “plasmaspheric hiss” ― very low-frequency electromagnetic waves in the Earth’s upper atmosphere that, when played through a speaker, resemble static, or white noise.

この高エネルギー放射線を寄せ付けないようにしているものは、地球の磁場やラジオの長距離電波ではなく、「プラズマ球状のヒス(ノイズ)」と表現される現象、つまり、地球の高層大気で非常に低い周波数で流れる電磁波が原因であり、その電磁波は、スピーカーから流れる静的ノイズ、またはホワイトノイズに似ています。


Based on their data and calculations, the researchers believe that plasmaspheric hiss essentially deflects incoming electrons, causing them to collide with neutral gas atoms in the Earth’s upper atmosphere, and ultimately disappear. This natural, impenetrable barrier appears to be extremely rigid, keeping high-energy electrons from coming no closer than about 2.8 Earth radii ― or 11,000 kilometers from the Earth’s surface.

そのデータと計算結果から、研究者たちは、プラズマ球状ヒスノイズは基本的に地球をとりまく11000km圏内に侵入しようとする電子たちを偏向させ、その電子たちを地球の高層大気にある中性ガスの原子たちと衝突させ消滅させていると、理解しています。この自然の貫通不可能なバリアーは極度に固異様に見えます。そして、高エネルギー電子を地球の表面から約2.8地球ラディ、または、11000kmよりも地球側に近い地球を取り巻く空間に侵入しないようにしています。


“It’s a very unusual, extraordinary, and pronounced phenomenon,” says John Foster, associate director of MIT’s Haystack Observatory. “What this tells us is if you parked a satellite or an orbiting space station with humans just inside this impenetrable barrier, you would expect them to have much longer lifetimes. That’s a good thing to know.”

「それは非常に独特な、桁外れの、そして、顕著な現象だといえます」と、MITのヘイスタック観測所の副署長のジョン・フォスターは言います。
・・・「この現象が私たちに伝えることは、この貫通不可能なバリアーのちょうど内側に人工衛星や人間が搭乗する周回宇宙ステーションを停めていれば、もっと機械や人間の寿命が長くなることが推測できます。それは知っておくべきですね。」


Foster and his colleagues, including lead author Daniel Baker of the University of Colorado, have published their results this week in the journal Nature.
コロラド大学の主執筆者のダニエル・ベイカーを含むフォスターと彼の同僚たちは、彼らの研究結果を今週ネイチャー誌に掲載しました。



Shields up
シールドアップ

The team’s results are based on data collected by NASA’s Van Allen Probes ― twin crafts that are orbiting within the harsh environments of the Van Allen radiation belts. Each probe is designed to withstand constant radiation bombardment in order to measure the behavior of high-energy electrons in space.

そのチームの観測結果は、NASAのヴァン・アレン宇宙探査機により収集されたデータを元にしています。この宇宙双子探査機が、ヴァン・アレン放射線帯の過酷な環境の中を周回しています。それぞれの探査機は、宇宙空間の高エネルギーの電子の振る舞いを計測するために絶え間ない放射能照射に持ちこたえられるように設計されています


The researchers analyzed the first 20 months of data returned by the probes, and observed an “exceedingly sharp” barrier against ultrarelativistic electrons. This barrier held steady even against a solar wind shock, which drove electrons toward the Earth in a “step-like fashion” in October 2013. Even under such stellar pressure, the barrier kept electrons from penetrating further than 11,000 kilometers above Earth’s surface.

研究家たちはその2機の探査機から最初の2ヶ月の間に送信されたデータを分析し、超相対論的電子に対する甚だしく強靭なバリアーを観測しました。このバリアーは、2013年に段階的に地球に向けて飛来した大量の太陽風の衝撃に対してもビクともしませんでした。そのような恒星の圧力の元でも、そのバリアーは地球表面から11000km以内に電子が入って来ないように地球を守っています。



To determine the phenomenon behind the barrier, the researchers considered a few possibilities, including effects from the Earth’s magnetic field and transmissions from ground-based radios.

バリアーの後ろ側で起きてる現象の原因について、研究家たちは地球の磁場の影響から地上からくる無線通信に至るまで幾つかの可能性について調べてみました。



For the former, the team focused in particular on the South Atlantic Anomaly ― a feature of the Earth’s magnetic field, just over South America, where the magnetic field strength is about 30 percent weaker than in any other region. If incoming electrons were affected by the Earth’s magnetic field, Foster reasoned, the South Atlantic Anomaly would act like a “hole in the path of their motion,” allowing them to fall deeper into the Earth’s atmosphere. Judging from the Van Allen probes’ data, however, the electrons kept their distance of 11,000 kilometers, even beyond the effects of the South Atlantic Anomaly ― proof that the Earth’s magnetic field had little effect on the barrier.

前者については、このチームは、地球磁場の力が他の場所よりも30%弱い南大西洋異常域に特に注意を向けました。もし、電子が地球磁場の影響を受けているのならば、南大西洋異常域は「電子の通り道の穴」のように振る舞い、電子がそこを通って地球の大気の層の中に深く進入するのではないかと推測しました。しかし、2機のヴァン・アレン探査機が送信してきたデータからは、南大西洋異常域のうえでさえも電子は地上から11000kmの距離を保っている事がわかり、それは地球の磁場がそのバリヤーに殆ど何も影響を与えてないという事を証明しました。



Foster also considered the effect of long-range, very-low-frequency (VLF) radio transmissions, which others have proposed may cause significant loss of relatively high-energy electrons. Although VLF transmissions can leak into the upper atmosphere, the researchers found that such radio waves would only affect electrons with moderate energy levels, with little or no effect on ultrarelativistic electrons.

フォスターは、他の科学者達が比較的高エネルギー電子を大量に消失させる可能性があるものとして提案した長距離の超長波(VLF)の無線通信も考慮しました。VLFは高層大気にも漏れるかもしれませんが、そのような電波は中程度のエネルギーレベルの時に電子に影響を与えるに過ぎず、超相対論的電子に対しては僅かに影響を与えるか、何も影響を与えないかのどちらかであるという結論を研究者達は出しました。


Instead, the group found that the natural barrier may be due to a balance between the electrons’ slow, earthward motion, and plasmaspheric hiss. This conclusion was based on the Van Allen probes’ measurement of electrons’ pitch angle ― the degree to which an electron’s motion is parallel or perpendicular to the Earth’s magnetic field. The researchers found that plasmaspheric hiss acts slowly to rotate electrons’ paths, causing them to fall, parallel to a magnetic field line, into Earth’s upper atmosphere, where they are likely to collide with neutral atoms and disappear.

その代わりに、そのチームは、自然なバリヤーはその電子の地球の方向への遅い動きとプラズマ球状のヒスノイズとの間のパランスによるものである事を発見しました。この結論はヴァン・アレン探査機により計測された電子が、地球の磁場に対して並行であるか垂直であるかというピッチ角にもとづいていました。プラズマ球状のヒスノイズはゆっくりと動いて電子の進路を回転させ、地球の大気上層部に地球の磁場の線と並行に進ませて、それらの電子は中性原子と衝突して自然に消滅することを研究者達は発見しました。


Mary Hudson, a professor of physics at Dartmouth College, says the data from the Van Allen probes “are providing remarkably detailed measurements” of the Earth’s radiation belts and their boundaries.
ダートマウス・カレッジの物理学教授であるメアリー・ハドソンは、その探査機からのデータは地球の放射線帯とその境界線の非常に詳細な測定値を提供していると言います。


“These new observations confirm, over the two years since launch of the Van Allen probes, the persistence of this inner boundary, which places additional constraints on theories of particle acceleration and loss in magnetized astrophysical systems,” says Hudson, who did not participate in the research.

「この新しい観測は、ヴァン・アレン探査機を発射してから二年に渡る間、この内側の境界線の粘り強さは、磁化天体物理学システムの中で粒子加速と粒子損失の理論に更に制約を加える事を確認した。」と、この研究に参加していないハドソンは言います。



Seen through “new eyes”
「新しい目」で見えるもの


Foster says this is the first time researchers have been able to characterize the Earth’s radiation belt, and the forces that keep it in check, in such detail. In the past, NASA and the U.S. military have launched particle detectors on satellites to measure the effects of the radiation belt: NASA was interested in designing better protection against such damaging radiation; the military, Foster says, had other motivations.

フォスターは、科学者達が地球の放射線帯とそれを食い止める力をこれほど詳細に説明することが出来たことは今までにないといいます。

過去には、NASAと合衆国の軍隊が放射線帯の効果を測定するために人工衛星に粒子検知器を搭載して発射しました。NASAは、そのような有害な放射線からのより良い防御策に関心がありました。フォスターが言うには、その他の動機が軍にはありました。


“In the 1960s, the military created artificial radiation belts around the Earth by the detonation of nuclear warheads in space,” Foster says. “They monitored the radiation belt changes, which were enormous. And it was realized that, in any kind of nuclear war situation, this could be one thing that could be done to neutralize anyone’s spy satellites.”

「1960年代に、軍は宇宙空間で核弾頭の爆発を引き起こして、地球の周りに人工的な放射線帯を作りだした。」と、フォスターは言います。「彼らは巨大な放射線帯の変化を観測しました。そして、如何なる類の核戦争でも、この手段が、誰のスパイ人工衛星も無力化するために利用され得る一つの有効な方法であることが認識されました。」


The data collected from such efforts was not nearly as precise as what is measured today by the Van Allen probes, mainly because previous satellites were not designed to fly in such harsh conditions. In contrast, the resilient Van Allen Probes have gathered the most detailed data yet on the behavior and limits of the Earth’s radiation belt.

以前は、主にそのような過酷な状況の中での飛行に耐えうるように人工衛星は設計されていなかったので、そのような試みから得られたデータは、ヴァン・アレン探査機が今日測定したものほど詳細なものでは全くありませんでした。その一方で、回復力があるヴァン・アレン探査機は、そのような過酷な状況下でも、地球の放射線帯の振る舞いと限界に関する最も詳細なデータを集めてきたのです。


“It’s like looking at the phenomenon with new eyes, with a new set of instrumentation, which give us the detail to say, ‘Yes, there is this hard, fast boundary,’” Foster says.

「それは新しい目で、新しい観測機器のセットを使用して、その現象を見ているかのようです。そして、このことから、私たちは、『この強靭で全く微動だにしない境界線が存在している』」事がわかったのです。


This research was funded in part by NASA.
この研究は一部NASAにより出資されました。




■引用終わり〜

引用元:地球を強力な放射能電子から守るプラズマ・シールド。弥勒菩薩ラエルは人類は科学的特異点に2030年頃に達すると言う

イスラエル政府はパレスチナ人のFacebook活動を弾圧。弥勒菩薩ラエルはユダヤ人を支持


Israel-Palestine: Social Media As a Tool Of Oppression
イスラエル・パレスチナ:抑圧のツールとしてのソーシャルメディア

04/18/2016 06:01 pm ET
huffingtonpost
URL:http://www.huffingtonpost.com/nadim-nashif/israel-palestine-social-media_b_9699816.html

去年の暮れ頃、イスラエル警察は15歳のタマラ・アブ・ラバン(Tamara Abu Laban)という女性の家を荒らし彼女を逮捕・勾留しました。タマラの犯罪は一体なんだったのでしょうか?タマラのフェースブックのステータスをアラビア語で「許して」と更新したことですか?

世界の殆どの場所では、友達から「いいね」を貰うため、十代の少女が、少しこっそりと控えめな投稿をしたら殆どなんの注目も浴びないです。しかし、タマラのように、非占領地域である東イェルサレムで育ったパレスチナ人の少女の場合は、フェースブックで個人的に「自分の苦しみについて曖昧に書いた」だけで逮捕される理由となります。

イスラエル当局はその投稿を、レジスタンスの暴力的な行為を先導する意図を表現しているものと解釈しました。彼女は、1500イスラエル・シェケルの保釈金を支払うこと、保釈後5日間の自宅監禁、そして、その後更にもう1万シェケルの罰金を支払うという条件で保釈されました。

タマラの話は沢山ある事例の一つにすぎません。その数は大人と子供の両方で増加しています。ハムレによる新しい報告「アラブセンター・フォー・アドヴァンスメント・オブ・ソーシャルメディア2015」(直訳:ソーシャルメディアの進歩のためのアラブセンター2015)によると、「ソーシャルメディアを通して暴動を扇動した」という罪で逮捕されるパレスチナ人の数が急増しています。ハムレの報告は2015年度のパレスチナ人のインターネットとソーシャルメディアの利用を分析しており、その分析により、去年の10月におきた最後のパレスチナ人の暴動以来、イスラエル政府がソーシャルメディア活動を理由にパレスチナ人を逮捕した数が2倍以上に増加していることが判明しました。

パレスティニアン・プリズナーズ・クラブ(パレスチナ人の囚人グラブ)という囚人の権利を取り扱っている非政府組織の推定によると、2015年10月から2016年2月の間に、暴動について自分の考えをフェースブックに投稿したという罪状でイスラエル政府によりパレスチナ人が逮捕された数は150件以上になります。

もう一つの顕著な事件としては、10月10日に最初に逮捕されたダリーン・タトゥールの事件があげられます。彼女は、捜査令状や逮捕令状無しで逮捕され、フェースブックのページに「殉教者たち」の画像を投稿し、背景に自分の声で朗読した自作の詩を流しながら、自分の声で抗議文を読み上げるビデオを投稿したことが理由でした。その言葉「殉教者」はこのイスラエル・パレスチナ紛争に関係した原因により死亡する全てのパレスチナ人を表現するのに使用される象徴的な言葉であることに留意しなくてはいけません。

11月に、タトゥールはその他の申し立ての中でも「暴力を扇動し、またフェースブックを通してテロリストグループを支援している」という罪状で起訴されました。その罪状の唯一の証拠は、彼女がフェースブックにあげた投稿内容と彼女の詩です。タトゥールはイスラエルの市民権を持っていますが、今日に至るまで自宅監禁され続けており、電子手錠を身に付ける事を強制され、インターネットを使用することを禁止されています。逮捕されたその他のパレスチナ人には、裁判・証拠・法的な助言などは一切得られず、国により一度に逮捕され、何ヶ月も勾留されている人たちも含まれています。

ソーシャルメディアを通して大衆を扇動したという告訴理由に関する法的アクションを制度化する公的法律制度はイスラエル政府にはありません。法的規制がないために、10月の暴動の時のように、このような政府による市民の独裁的取締に歯止めをかける法的手段が何もないのが現状です。政治犯を支援するために活動するパレスチナ人権NGOのアダミールによると、単に、Facebookのシェアやライクの数、投稿の人気が高いなどを理由に起訴されるパレスチナ人もいて、イスラエル当局は、投稿内容が悪いというよりもパレスチナ人のシェアやライク、投稿の人気度などを危険視し拡大解釈をしています。

パレスチナ人、特にパレスチナ人活動家達が政治に関して投稿する会話やイスラエルのパレスチナ占領に反対する発言内容を評価することになると、まさにその「扇動」の定義は上に述べたように拡大解釈されるのです。

イスラエル当局はソーシャルメディア活動を取り巻く治安対策をより厳しくしてきました。

イスラエルの外務審議官でありイスラエルの一院制国会ネセットのメンバーのツィピ・ホトヴェリは、11月にYouTubeとGoogleの代表に会い、彼女の表現によれば「暴力とテロリズムを扇動するパレスチナ人」により作られたビデオを検閲し、パレスチナ人のオンライン・アカウントを閉鎖する方法について議論ました。その後、Googleは、パレスチナ人の投稿検閲のための特別監視メカニズムにイスラエル政府と協力して取り組むことに同意したとする主張を否定しましたが、その代わり、Googleの現在のコミュニティーガイドラインでオンラインの扇動から身を守るのに十分であると述べました。

イスラエルは、オンラインビデオをシェアすることが、2015年の最後の数ヶ月の間に発生した暴力に決定的な影響を与えたと主張します。しかし、ジャーナリストや人権組織は言論の自由を侵害する検閲の政策に反対する発言を出し続けています。実際には、すでに、占領下にあるパレスチナ領土内で外国人ジャーナリストが報道する場合には、イスラエル軍に登録することを要求されており、撮影したいかなるビデオもイスラエル軍の検閲オフィスに通さなくては公開出来ません。

その一方で、パレスチナ人のデジタル著作権とインターネットのアクセスは非常に基礎的方法に限定されています。なぜなら、イスラエルがウェストバンクのインフラとパレスチナ人経営のテレコミュニケーション企業のサービスを管理しているからです。

イスラエル政府は、最近になって、ウェストバンクのパレスチナ人に3Gワイヤレスネットワークにアクセスしても良いと発表しました。それは、何年もの間の規制の後、3Gテクノロジーにようやくアクセスすることが出来る世界で最後の地域の一つであるという意味です。イスラエル政府が一体なぜこのような政策の転換をする気になったのでしょうか?多くの人達は大衆暴動に対する対応としての宥和政策の戦略であったと推測しました。

しかしながら、パレスチナ人のソーシャルメディア利用は著しく増加しており、それは、現地の政治的出来事や公共認識、発展などに影響を与えています。ハムレは、ソーシャルメディアへのパレスチナ人の参加は、大きく政治的テーマに特徴付けられ、その中でも、もっとも多い投稿は政治的キャンペーンや政治的問題に関係したものになっています。

2015年に、オンラインの活動家たちは彼らのハッシュタグや写真、ビデオなどが世界的にシェアされ、しばしば主流外国メディアにより取り上げられたのを目の当たりにしました。たとえば、十月の暴動の数ヶ月前にパレスチナ人のソーシャルメディアで良く見られたハッシュタグは、「#it_will_not_be_divided」というもので、このハッシュタグは、「それ(パレスチナ領土)は分割されないだろう」という意味になりますが、それはパレスチナの男女が8月と9月にアル・アクサ・イスラム教寺院のモスクに入れないように阻止するイスラエル政策に注目を向けようとしたものでした。

更に、オンラインメディアはますます活動家や主催者達にとって主たる情報源になってきています。例えば、政治犯のモハマド・アランは、罪状無しで勾留された事に抗議するためハンガーストライキを行い、そのご彼は入院してしまいました。それがソーシャルメディアに影響を与え、「#Mohammed_Alan」のハッシュタグで幅広い反響を呼び、活動家やその他の人たちがその病院の外に集まり、抗議をしたのです。

ソーシャルメディアの最も重要な役割は、イスラエル政府が設置した分離壁やチェックポイントなどを含む多くの物理的境界線により分離されてしまったパレスチナ人に、互いにつながりあい、連帯運動をつくり上げる運動の自由を提供するということです。

ソーシャルメディアは、パレスチナ人の活動に非暴力的な抗議運動を組織し自分たちの権利を支持するための新しい道具を提供しています。もちろん、彼らの支援運動の有効性は、彼らの表現の自由、プライバシー、そして、質の高いサービスのインターネットへのアクセスの権利を実現するため、イスラエル占領軍と激しく衝突するのを余儀なくします。

パレスチナ人、イスラエル人、そして、国際コミュニティーは、イスラエルが自ら主張した民主的な価値観を獲得し、独裁的な逮捕をやめさせるためにイスラエル政府に圧力をかけるべきです。10代の子供達や詩人がソーシャルメディアを利用しないように黙らせ、怖がらせることは民主主義ではないです。

イスラエルのこのテロリズム的他国の侵略行為を止めさせなくては、世界は平和にならないですよね。

このままいけば、核戦争がおきても不思議ではない。

アメリカもイスラエルを支援していると思いますが、アメリカの政治家の中でもこの事を良く思っていない人たちが大勢いると思います。

特に世界中にいるユダヤ人達は、このイスラエル政府の侵略行為を許してはいけないです。

http://inri.client.jp/hexagon/floorA1F/a1f1405.html
●イスラエルの現実に失望したユダヤ人による反シオニズム運動 2

ユダヤの血と宗教を名乗って、国家の利益、個人の利益だけを独占するため、パレスチナ人を弾圧するイスラエル政府は、絶対に許してはいけません。

ここに、ユダヤ教の宗派の一つで超正統派である「ハレーディー」(複数形:ハレーディーム)が作った組織「ナートーレー=カルター」(又は「ネトゥレイ・カルタ)の考えを紹介します。

■—-紹介始まり

1985年4月4日、超正統派ユダヤ教徒グループ「ナトレイ・カルタ」は、次のような声明文を発表した。

「シオニストの大冒険は不名誉な終わりを迎えようとしている。最初はシナイ半島だった。今度はレバノンである。独立した真のユダヤ教徒であるトーラーのユダヤ人にとって、これはまったく驚くことではない。我々は両親からも教師からも、シオニズムはユダヤとユダヤ思想の敵だと教えられてきた。

シオニストの政治的策動は、一時的には成功するかもしれないが、長い目で見れば、その命運は尽きているのである。 〈中略〉

シオニズムはユダヤ思想とは全く反対のものである。ユダヤ思想は数千年にわたり、シオニズムなしに存続してきた。シオニズムのいう『メディナ』は全くの作り物であり、真のユダヤ思想を歪めるものである。」

「シオニスト指導者らは、今でこそホロコーストを大げさに哀しむが、当時の彼らは、『強壮な若いパイオニア』だけいればいい、『全ヨーロッパのユダヤよりパレスチナの1頭の牝牛のほうが大切だ』と言っていたのである。我々はシオニストという偽ユダヤ教徒がその正体を知られるようになること、ユダヤが真のユダヤ思想を心から信じて実践し、過去の栄光を思い、未来を誠実に信じることを望み、祈っている。」

引用元:http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_hd/a6fhd100.html

■—-紹介終わり

また、ウィキにも彼らの思想の説明があります。

ネトゥレイ・カルタの支持者はラビ文学に重きを置く。その中では、ユダヤ人はまずその罪のためにイスラエルの地を逐われる、と書かれている。それに加え、如何なるかたちでの強制力によるイスラエル再建も神の意志に反する(バビロニアタルムード、tractate Ketuboth 111)、という少数派の観点を持つ。

また指導者は、ホロコーストはユダヤ人の罪、とりわけシオニズムに対する神の罰である、と信じている。彼らの視点では、シオニズムは神への僭越な侮辱である。ナトゥレイ・カルタでは、ユダヤ人は離散が終わるまで神の意志を待たねばならない、人がそれを試みるのは罪深い、と教える。彼らのウェブサイトでは、シオニストが故意にナチのガス室で数万のユダヤ人を死に追いやったと非難しており、シオニストはシオニストの国を建てようとしている、としてむしろパレスチナ以外へのユダヤ人の移住を許容している。

彼らは、同じか同様の信念を持つ多くのユダヤ人が存在するが、マスメディアが故意に彼らの観点を控え目に扱い、彼らが単なる少数派であるように見せている、と信じている。

彼らは、真のイスラエルはメシアの到来と共に再建される、と信じている。

超正統派 (ユダヤ教)

ナートーレー=カルター

Googleで「Neturei Karta statement」で検索

ユダヤ人達は、自分たちがエロヒムより授かった貴重な教えを信ずるのであれば、パレスチナ人とユダヤ人が平和に共存出来るようにしなくてはいけないです。

そのために、今のイスラエル政府のしていることに反対しなくてはけないです。

世界中で、イスラエル政府のしていることに反対するのです。

また、今のシオニスト・テロリスト・イスラエル政府は戦争にまい進していますので、今後非常に危険な場所になりかねません。ですので、ユダヤ人達はイスラエルから脱出し、他の安全な場所で暮らすのが良いです。急に他国で暮らすとなっても、それを実行するのは非常に大変なことだと思いますが。。。

そして、皆が平和に暮らせるような社会システムを作らなくてはいけないです。

例えば、宇宙人エロヒムが最後の預言者ラエルに伝えた「楽園主義」システムという革命的なシステムを導入するのが良いと思いますね。

ヽ(^。^)ノ

■English

Israel-Palestine: Social Media As a Tool Of Oppression

04/18/2016 06:01 pm ET

Late last year, Israeli police arrested and detained 15-year-old Tamara Abu Laban after storming her house. Tamara’s crime? Updating her Facebook status with the words “forgive me” in Arabic.

In most places in the world, a cryptic, if not slightly dramatic post written by a teenage girl seeking “likes” from her friends would hardly be cause for reaction. But if you are a Palestinian growing up in Occupied East Jerusalem like Tamara, even a vague and “angsty” personal Facebook status may become grounds for arrest.

Israeli authorities interpreted the post as expressing intent to carry out a violent act of resistance. The teenager was released under the condition that she would post bail of 1,500 Israeli shekels, remain under house arrest for 5 days, and pay another 10,000.

Tamara’s story is one of many, and those numbers are rising both for adults and minors. According to a new report, by Hamleh – The Arab Center for the Advancement of Social Media, 2015 saw a surge in the number of Palestinians being arrested on the charge of “incitement through social media.” The Hamleh report analyzed Palestinian internet and social media usage in 2015, and found that since last October – the start of the latest Palestinian uprising – the number of arrests Israel has made based on social media activity has more than doubled.

The Palestinian Prisoners Club, a non-governmental organization dealing with prisoners’ rights, estimates that more than 150 arrests took place between October and February 2016 based on Facebook posts expressing opinions on the uprising.

Another prominent case is that of the poet Dareen Tatour, who was first arrested on October 10 — without a search order or arrest warrant — for posting images of “martyrs” on her Facebook page and videos of protests with her voice in the background reading her poetry. It is important to note that the word “martyr” is used to describe any Palestinian who dies from any cause related to the conflict.

In November, Tatour was charged with “incitement of violence, and supporting terrorist groups through Facebook,” among other allegations. The only evidence was her Facebook posts and lines from her poetry. Tatour, who holds Israeli citizenship, remains under house arrest to this day, forced to wear an electronic handcuff, and has been banned from using the internet. Other Palestinians arrested include administrative detainees who are held for months at a time without trial, evidence, or access to legal counsel.

There is no formal legislation that covers legal action with regard to the accusation of incitement through social media. The lack of a legal framework has led to an arbitrary handling of case-by-case individuals, often depending on the broader political climate as in the October uprising. According to Addameer, a Palestinian human rights NGO that works to support political prisoners, some detainees have even been charged based on the number of shares, likes and the prominence of their Facebook posts, which seems to concern Israeli authorities more than the actual content of the posts.

The very definition of “incitement” is thus being stretched when it comes to evaluating the significance of social media in the everyday lives of Palestinians, especially activist voices, engaging in political conversations or expressing grievances against the Israeli occupation.

Israeli officials have made efforts to tighten security measures surrounding social media activity. The Israeli Deputy Foreign Minister and Member of Knesset Tzipi Hotovely, met with representatives of YouTube and Google in November to discuss methods of censoring videos and shutting down online accounts created by Palestinians, which she described as “inciting violence and terrorism.” Google later denied claims that it had reached an agreement to collaborate with Israel on a special monitoring mechanism for online materials published by Palestinians, and instead said that its current Community Guidelines would suffice in protecting against online incitement.

Israel alleges that the sharing of online videos played a critical role in the rise of violence in the final months of 2015. However, journalists and human rights organizations have spoken out against policies of censorship that violate freedom of speech. In fact, all foreign journalists who report in the Occupied Palestinian Territory are already “required to register with the Israeli military, and any footage that they film is required to go through the Israeli Military Censor’s office before it can be released.”

On the other hand, Palestinians’ digital rights and access to the internet are compromised in very basic ways, because Israel controls the infrastructure and services of Palestinian telecommunication companies in the West Bank. The Israeli government recently announced that it would finally allow Palestinians in the West Bank to access 3G wireless networks, making this area one of the last in the world to have access to 3G technologies after years of restrictions. Though it is unclear what motivated this change in policy, many have assumed it was an appeasement tactic as a response to the popular uprising.

Nevertheless, Palestinian social media use is growing in significance in terms of influencing political events, public perceptions and developments on the ground. Hamleh notes that Palestinian participation on social media is largely characterized by political themes, with the most popular posts being related to political campaigns and issues.

In 2015 online activists saw their hashtags, photos and videos being shared worldwide and often getting picked up by mainstream foreign media. For example, one of the hashtags trending on Palestinian social media in the months before the October uprising was #it_will_not_be_divided, which aimed to bring attention to Israeli policies preventing Palestinian men and women from entering al-Aqsa Mosque during August and September.

In addition, online media is increasingly a central source of information for activists and organizers. For example, the political prisoner Mohammad Alan’s hunger strike against detention without charge and his subsequent hospitalization led to a widely followed social media campaign with the hashtag #Mohammed_Alan, mobilizing activists and others to protest outside the hospital.

The most important role of social media seems to be that it is opening new opportunities for Palestinians who are separated by the many physical borders Israel has erected to freedom of movement, including the Separation Wall and checkpoints, to connect and build solidarity movements with one another.

Social media is giving Palestinian activists new tools to organize nonviolent protests and advocate for their rights. Of course, the effectiveness of their advocacy necessitates clashing with the Israeli occupation forces in order to realize and acquire their right to freedom of expression, privacy, and access to the internet with quality service.

Palestinians, Israelis and the international community should pressure the Israeli government to honor their proclaimed democratic values and stop arbitrary arrests. Silencing and intimidating teenagers and poets for using social media are not characteristics of a democracy.

幹細胞で病気がなくなる〜弥勒菩薩ラエルは人は1200歳まで生きると預言

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この記事にはこう書いてあります。

研究家たちは、脂肪の細胞を、事故や病気または老化などにより損傷した人間の組織を修復するようにプログラムされうる幹細胞に変える事に成功した。この新しい飛躍は、首の痛みや背骨の損傷、関節、筋肉などの衰えの治療に利用されることを約束している。人間での試験的実施は2017年後半に始まると見られている。

世界中の多くの科学者たちが、2030年〜2045年ぐらいの間には科学が技術的特異点に達し、人間の寿命も1000歳になり、病気をしなくなると予測しています。

今の科学の進歩を見るとそれが証明されていることがわかります。

私は学生の頃から、宇宙人エロヒムに1973年に遭遇した預言者ラエルメッセージを信じていますが、彼は人類の科学はもうすぐ科学的特異点に達し、その時には人間は寿命が1200歳に伸びて、若返りも出来るようになり、また病気はなくなると言われています。

しかし、ラエルはまた、人間が科学的技術により平和な社会を実現するには、今の軍需産業と経済が結びついた構造をすべてなくして、新しい社会システムを作らなくてはいけないと言われています。それが、「楽園主義」というものなのですが。

この素晴らしい社会に人類の社会が移行するには、まずは、軍隊をなくし、戦争をやめなくてはいけないです。

科学を平和のために利用しなくてはいけないです。

 

そういう社会がくるように・・・

 

 

仕事がない世界がやつてくる!弥勒菩薩ラエルは楽園主義システムと呼ぶ

2016年3月15日(火)放送

“仕事がない世界”がやってくる!?

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20年以内に、日本の労働人口の49%の仕事が、機械に置き換えられる!?(シンクタンク試算)。人工知能やロボットによって、従来の仕事がなくなる懸念 が世界的に高まっている。ITを通じてホテルの代わりに一般住宅に泊まれる“民泊”や、一般ドライバーと移動したい人とを結ぶ配車サービスはもはや当たり 前。新たな仲介サービスの台頭で、アメリカではタクシー会社などが倒産。職を失った人たちが定職に就けず、日雇い生活に陥る事態も起きている。こうした事 態にどう対応すればいいのか。欧米では、様々な取り組みが始まっている。スウェーデンの福祉施設では、限られた仕事を賃金を落とさずにシェアする試みを開 始。アメリカやスイスでは、全ての国民に毎月一定額を支給する最低生活保障(ベーシックインカム)の導入の検討が始まっている。“働かざる者食うべから ず”といった常識が通用しなくなるかもしれない社会で、私たちはどう生きていくのか。最前線のルポから考える。

ブロガー:

私はこの番組観てないんですが、確かにいろんな科学者達が近い将来人類が仕事がない社会に入ると予測しています。それは遠い先の話ではなく、1930年前後になりそうです。

人類の科学技術が発達すると、今人間がしているほとんどの仕事をスーパーコンピュータ・ロボットなどが代わりにしてくれるようになるんです。

例えば、このような記事もあります・・・

人間の手に残る仕事…「職人の技術に」まで進出を始めた機械

ロボットや機械がわれわれの仕事を奪う時代に突入する。そういった中で機械に奪われない仕事は?

1)ロボットによる代替が難しい仕事
 ラーメン職人、パン職人、陶芸家、作家など

2)自動化のニーズがない仕事
 冒険家、力士、アナウンサー、経営者、グラビアアイドルなど

3)機械化社会の維持に必要な仕事
 コンピューター技術者、研究者、ロボット技術者など

4)ロボットにはやって欲しくない仕事
 美容師・理容師、医師、看護師、俳優、キャビンアテンダントなど

機械化される可能性が低く、日本人に有利な仕事に現在ついていれば問題ありません。ただ、そのような仕事は非常に少ないです。つまり、多くの人が仕事において大きな変化に遭遇する可能性が高いと考えられます。もしくは、すでに遭遇しているかもしれません

URL:他人ごとではない…自分の仕事がなくなる未来

すると、ほとんどの人達が失業してしまうことになります。

今までの常識では、人は働かないとお金を稼げないし、働かない人は怠けている人で、おかしいと言うものでした。しかし、今後はほとんどの人達が失業してしまうようになり、それとは逆に、科学技術は発達していき、いろんなことが可能になり、食料は簡単に遺伝子工学で作れるようになり、農家などは必要なくなり、衣類や建物は全てコンピュータとロボットにより作られる、物資の運送は全て無人トラックやロボットなどがやり、人は必要なくなる。

レストランなどは全て無人になり、調理師はいらなくなる。

いろんな事がコンピュータとロボットにより実現ができるようになり、そのメンテナンスで限られた人達が短時間仕事をしなくてはいけない以外は、地球上の人達のほぼ全てが働けなくなるんです。

すると、全ての人達が仕事をしなくとも衣食住があり幸せに暮らせるような環境を最先端の科学技術で実現せざるを得なくなる。

そういう社会に変えていかないと、多くの貧困者が出てくるでしょう。1%のエリート層だけが富を所有出来るような不平等な社会は廃止しなくてはいけません。

楽園主義の社会を実現する時が来ました。

MakeParadism〜
弥勒菩薩ラエル提案の楽園主義を実現しよう!
弥勒菩薩ラエルの教えと共に

人類が自己破滅する危険性は99.5%と預言者ラエルは言う

「スーパー人工知能」の出現に備えよ

-オックスフォード大学ボストロム教授

It Could Wipe Us Out If We’re Not Careful

AI倫理の第一人者が情報・インターネット分野の研究者たちに放った警告

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 サンフランシスコで開かれた世界的なRSA情報セキュリティカンファレンスは、情報とインターネットのトップ研究者が一堂にする夢のような空間だ。だがもし、25年後には人間がインターネットの管理者としての資格を失っていたとしたらどうだろう?

 オックスフォード大学の哲学教授で「人類の未来研究所(Future of Humanity Insutitute)」の創設者であるニック・ボストロムは基調講演で、人工知能(AI)を人間と同じくらい賢くしようとするあまり、その潜在的な危険 性を忘れてはならない、と警告した。

「その時、AIは人間にとってもはや好奇心をそそる玩具ではなくなる」と、ボストロムは言う。「それは、人類にとって最悪の発明になる」

「無限の素質」を備えた存在が

 ボストロムはAIについて3つの予測をした。1)2050年までには、AIが人間と同じ知性を持つ可能性は非常に高い。2)人 間のコントロールが及ばない超知能(スーパーインテリジェント)マシンが台頭する可能性もある。3)この超知能は、技術の力で宇宙を征服するほど、あるい は人類を絶滅させられるほどの「無限の素質」をもつかもしれない。

「無限の素質」などというとニューエイジ的に聞こえるが、ボストロムはAIに関する哲学と倫理の第一人者だ。彼のAIに対する警戒心は、電気自動車のテスラ・モーターズを創業したイーロン・マスクをはじめ、多くのシリコンバレーの天才たちにも支持されている。

 ボストロムはAI研究者たちの熱気を喜ばしく思うと同時に恐れている。例えば、グーグルの人工知能がサイケデリックな「夢」を見た、という「進化」などは、ボストロムを落ち着かなくさせる。

 ボストロムはこの状況を、ギリシャ神話のミダス王の物語に重ね合わせる。ミダス王は、手に触れるものすべてが黄金に変わる魔法 を神から授かったが、食べるものまでが黄金になって飢えてしまう。「我々も、扱いきれない夢の実現を求めているのではないか」とボストロムは言う。

 ボストロムがAIの専門家を対象に行ったアンケート結果によると、2040~2050年の間に人間レベルのAIができる確率は 50%と、大半が回答した。「絶滅リスク」を減らす時間はまだ数十年ある。まず備えを固めよう、とボストロムは言う。「我々が生きている間に知性をもつ機 械が表れるというのは、今や主流の考えになったのだから」 

引用元:http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2016/03/post-4643.php

AIが人間の頭脳を超えてしまう時がくると警告しているのですが、例えば、ラエルという人が書かれた本「地球人は科学的に創造された」という本がありますが、この本の中には、ラエルが宇宙人エロヒムに遭遇し、彼らの惑星にUFOで連れていかれた時のことが書かれています。

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彼らの惑星では、ヒューマノイドロボットが沢山いて、このロボット達が人間の代わりにいろんな作業をしていて、人間に奉仕しているようです。

そのロボット達は人間と同じ皮膚・血液・臓器からできていますが、彼らの遺伝子は人間に奉仕する事だけプログラミングされているのです。だから、人間に対して攻撃的なことや危険なことはしません。

また、人類のスーパーコンピュータよりも発達したエロヒムのコンピュータは、エロヒムの惑星の人々が仕事をしなくても平和に暮らせるように自動化され機能しており、人々は毎日を好きな事をしたり自分自身の精神性を高めるために瞑想したり、また、全ての人達が衣食住も十分にあり暮らしています。ホームレスなどは皆無で、全ての人達に家が有るのです。

彼らの科学技術は人間よりも遥かに優れており、年数にすると25000年も私達の科学技術よりも進んでいるらしいです。彼らはとっくの昔(25000年以上前)に科学的特異点を突破しており、彼らの科学技術では全ての事が解明されており、光のスピードを何倍もの速さ(?なんばいか詳しく覚えておりませんが)で宇宙を飛行出来るのです。彼らは惑星の軌道を簡単に変えたり、地球よりも大きい巨大な宇宙船も簡単につくれて操作出来るのです。

その彼らが言うには、太陽系を出る事が可能になるエネルギー源(核エネルギー)を開発出来た時に、脳内の攻撃性を克服出来ない人間は太陽系を脱出する前に、戦争で自己破滅してしまうと説明しており、自分たちの太陽系を出て他の太陽系を訪れる宇宙人達は例外なく平和的で友愛に満ちた人達であると説明しています。

彼らは明らかに、自分たちの科学技術と人工知能を完全にコントロール出来る科学技術と精神性を持っていると考えて良いです。

このことからも、上の記事の科学者が警告することは心配無用であるといえます。

ただ、唯一の懸念点としては、人類の攻撃性があまりにも高すぎて、戦争をやめるところを知らず、このままいけば、人類が自己破滅してしまうことも十分ありうることです。

エロヒムの預言者であるラエルの最近の説明によると、人類が自己破滅する危険性は99.5%に達しており、言いかえると、人類が生き残れる可能性はたったの0.5%しかないということなのです。非常に高い確率で、貴方も、貴方の兄弟姉妹も、貴方の友人も、家族も、知人も、会社の同僚も、同じ国に住んでいる全ての人達、そして、地球上の全人類が一人残らず、ほぼ間違いなく、地球上から消えてなくなる可能性が99.5%有るといえばわかってもらえるでしょうか?

人間が科学技術を平和な手段として人々の幸せのために利用できなければ、心配せずとも自己破滅してこの地球上からいなくなってしまうのですから、此の科学者は取り越し苦労をしていると言うことではないでしょうか?彼は、人類が技術的特異点に人類が到達するまで生き延びるというのを信じているのですから。

それよりも、今の私達の権力に食いつくされた政府経済の構造と、戦争により利益を吸い取る軍需産業ベースの経済・政府のあり方をどうにかしなくてはいけないです。将来私達が到達するAI(Artificial Intelligence)は全く危険ではなく、それよりも、今の私達の社会を支配している1%の人達のほうが危険極まりないのだということに気が付かなくてはいけません。